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リアル・オプション

2018年8月18日(土)更新

不確実性が増す世界経済の中で、柔軟性の高い事業の確立は経営には欠かせない重要な経営戦略といえます。近年では、不確実性に対応するために、金融工学で用いられる価格決定理論を応用したリアル・オプションが注目されています。今回はリアル・オプションの意味やメリット、考え方から利用方法までをご紹介いたします。

リアル・オプションとは

リアル・オプション(リアル・オプション・アプローチ)とは、金融工学の価格決定理論(オプション)の考え方を応用した事業・プロジェクトの将来性を測る事業評価手法です。将来行使することになる事業やプロジェクトに対する経営判断の権利(オプション)も、定量評価の対象として価値を導き出します。

リアル・オプションによる事業評価は、ある事業やプロジェクトが進行していたとしても、クリティカルポイント(事業継続の根幹を揺るがす要因)における選択肢を確保しておくことで、企業を取り巻く環境(競争条件や競争状態)に応じた経営判断(事業継続や撤退など)を柔軟に行えるため、大規模なプラント建設や資源開発前の土地の取得権確保・リースの活用や、事業成長率に合わせたオペレーションの拡大・縮小判断、新規事業への追加投資判断などにも活用されています。

このように、将来行使すべき権利(オプション)を確保した上で、事業評価を行なえるリアル・オプション(金融工学的アプローチ)は、将来の不確実性に柔軟に対応できる分析方法として認識されており、採用する日本企業も増えています。

リアル・オプションが普及されはじめた背景

経済のグローバル化やテクノロジーの発展は、異業種からの新規参入や代替製品の登場を促し、国境や業界の枠組みを越えて、企業を取り巻く経営環境を不確実性の高い環境へと変えてしまいました。そのため、経営陣には柔軟性の高い経営意思決定が求められるようになっています。

従来用いられてきたNPV分析では、これらの不確実性の高い事業や産業を成長性が高いと算出することは事実上不可能です。そこで、将来行使できる権利にも価値をつけることで経営の意思決定に柔軟性を持たせる「リアル・オプション」の考え方が普及したと考えられます。リアル・オプションは、経営や事業を取り巻く環境に応じて投資可否の判断を行えるため、事業内容の変更や投資の先送りが可能となります。

現在、企業は組織改編や業務改革による全体最適を実施し、事業の多角化や「集中と選択」を重視しています。このような企業経営の普及は、将来の不確実性に対して、経営陣が強い危機感を持っていることが伺えます。リアル・オプションによる柔軟性の高い意思決定は、事業のリスクマネジメントだけでなく、企業価値の向上につながります。

リアル・オプションの理解に役立つキーワード

リアル・オプションについての理解を深めるためには、「オプション」「NPV分析」「ボラティリティー」、この3つの意味を知ることが近道です。

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