行動科学

2020年6月17日(水)更新

労働人口が減少する日本社会では、生産性の高い優秀な従業員の育成が急務となっています。そこで注目されているのが、科学的に実証された行動科学です。今回は行動科学が応用できる場面をご紹介するとともに、行動科学を学べる教育機関や書籍を併せて、ご紹介いたします。

行動科学とは？

行動科学の元々の意味は、人間の行動を学問的に研究し、体系化する学問を指します。ビジネス界においては、目標設定や部下のマネジメントに、「行動科学マネジメント」という形で応用されています。人口が減少する日本社会では、管理職を含む一人当たりの仕事量は増加傾向にあります。

自発的に行動する、生産性の高い社員の育成は企業の将来を左右すると言っても過言ではありません。そこで注目されているのが行動科学です。「人間の行動」を徹底的に理解する行動科学は、組織運営や従業員のマネジメント、目標管理、マーケティングなど幅広い分野で応用が可能です。

また、個人の習慣や普段の行動を継続的なものにすることにも効果的とされており、大学や大学院では科目としても採用され、行動科学に関連した書籍も多数販売されています。

行動科学を応用できる場面は大きく分けて、企業と個人の２つがあります。企業では「自ら考え業務を遂行する」能動的な従業員の育成やマネジメント、目標管理などの組織運営にも役に立ちます。

また、どんな属性の消費者が、どんな商品・サービスを利用するのかというマーケティング調査にも採用され、企業の商品・サービス開発にも役立てられています。

個人においては、勉強や運動など日々取り組もうとしても、なかなか習慣化しにくい行動を習慣化させる手法として、その逆である減らすべき行動（喫煙や飲酒、過食など）を改善する手法としても注目されています。