グーグルも取り入れている“経済学の魔法”Nudge(ナッジ)が働き方改革にも有効なわけ

BizHint 編集部 2018年6月4日(月)掲載

働き方改革の施策や制度を考えるとき、利用したい使えるものである必要性があります。その時、行動経済学のNudge(ナッジ)をいかに利用するかという観点が非常に役に立ちます。株式会社リクルートマネジメントソリューションズ組織行動研究所佐々木一寿さんから寄稿頂きました。

人の背中をそっと押すNudgeとは

Nudge(ナッジ)は行動経済学で開発されたある種のワザのことで、もともとの意味は「ヒジでちょっと押して合図をする」こと。転じて、私たちの行動をそっと助けてくれる工夫のことを言います。

Nudgeは別名、”経済学の魔法”とも言われています。その理由は「絶大な効果」と「ささやかな労力」の天秤が、驚異的に釣り合っているからです。

Nudgeとしてよく知られている例は、たとえば401k（確定拠出型年金制度）、臓器提供意思表示、3D道路標識などがあります。グーグルも社員食堂でサラダを取りやすくするなどのNudgeを利用しています。

アメリカで導入された401kは、加入の設定を少し変えただけで、加入率を飛躍的に増加させました（ある企業内で同様の自動加入を実施したところ、加入率が49％から86％に跳ね上がったという調査がある）。

臓器提供意思表示の導入方法によって、臓器提供同意率には顕著な違いがあります(*1:cf. Eric Johnson and Daniel Goldstein (2003), “Do Defaults Save Lives?” Science, Vol. 302, November 23, pp. 1338-1339.)金色のグラフはオプトイン（デフォルトで非加入）方式、青色のグラフはオプトアウト（デフォルトで加入）方式の国を示す。縦軸のメモリは「臓器移植同意率％」)

3D道路標識は、直感的に運転者に注意を換気することで、大きな事故抑止効果が期待されています。

また、男性読者向けにわかりやすい例としては、オランダのスキポール空港の男性用トイレの中央に小さなハエの絵をつけたところ、清掃範囲が８割ほど減ったという話もあります。

これらは、微小なコストしかかからないものの、絶大な効果をすでに生んでいるか、生む可能性を示すものです。