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2018年11月16日(金)更新

ビジネスコーチング

コーチングとは、コーチとクライアント(コーチングの対象者)のコミュニケーションにより能力を引き出すスキルですが、ビジネス領域に特化したコーチングが「ビジネスコーチング」です。この記事では、ビジネスコーチングを活用する上で陥りがちな落とし穴や、上手に活用するためのポイントについて解説します。

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ビジネスコーチングとは?

この項では、ビジネスコーチングの言葉の意味や位置づけ、企業における活用スタイルや注目されている背景など、ビジネスコーチングをめぐる概要について解説します。

言葉の意味

ビジネスコーチングとは、ビジネス領域に特化したコーチングのことを指します。コーチングという概念が生まれたアメリカでは、当初、「その人の人生をどう設計するか」というテーマを扱うライフコーチングが主流でしたが、その後、企業人向けのビジネスコーチングが登場しました。

ビジネスコーチングは、会社の組織目標と個人の価値観の刷り合わせという要素が含まれる為、ライフコーチングと比べ、より複雑であると言われています。

ビジネスコーチングの位置づけ

一般的に、相手の能力を高めるスキルには、次に図解されるように様々な手法があります。

【図表】能力開発手法におけるビジネスコーチングの位置づけ

「ティーチング」「トレーニング」「コンサルティング」では、ある知識や技術、能力を持っている人が、持っていない人に対して指導を行います。欠けている部分を補うことで人材の能力を高める、という考え方に基づいています。

一方、「カウンセリング」や「コーチング」は、カウンセラーやコーチとクライアント間の双方向的なコミュニケーションを実施します。カウンセラーやコーチは質問を投げかけ、クライアントはその質問について考え、答えていきます。その対話のプロセスの中で、クライアントには自発的な気づきが生まれ、価値観が変化していきます。欠けている部分を補うのではなく、「課題の答えや課題解決に必要な能力はクライアントが既に持っている」という考え方に基づいています。

では、カウンセリングとコーチングの違いは何でしょうか。大きな違いとしては、扱うテーマにあります。カウンセリングでは、過去のトラウマや悩みや不安など、どちらかといえばネガティブで、心理学的な課題を扱うことが多いです。心の状態をマイナスからゼロに戻すことが目的とされます。

一方コーチングでは、クライアントの夢や目標達成、なりたい自分への変化といった、どちらかと言えばポジティブな課題を扱うことが多いと言えるでしょう。心の状態をゼロからプラスにしたり、プラスから更なるプラスへと高めることが目的とされます。

ビジネスコーチングとは、コーチングの中の一部分です。ビジネスコーチングの他には、個人の生活や人生をテーマとして扱う「ライフコーチング」や、スポーツ選手が高い精神的コンディションを保てるようなサポートをする「スポーツコーチング」など、様々な分野があります。

【関連】コーチングとは?自立型人間を育てれば組織は変わるのか?

企業におけるビジネスコーチングの活用スタイル

では、ビジネスコーチングは、企業においてどのように活用されているのでしょうか。

ビジネスコーチングスキルの習得

一つ目の活用スタイルとしては、社員にビジネスコーチングスキルを習得させるケースです。具体的には、マネジメント研修の一環として盛り込み、上司が部下と接する際の一つのスキルとして習得させる、といった例があります。

企業内コーチ育成

企業内コーチとして、コーチングができる人材を採用・育成するケースもあります。上司と部下の関係では扱いづらい課題についても、直接の利害関係のない企業内コーチであれば扱える、というメリットもあります。

エグゼクティブコーチング

エグゼクティブコーチングとは、経営者や上位管理職など、企業のリーダーを対象としたビジネスコーチングのことです。エグゼクティブコーチングにおけるコーチングセッションでは、クライアントが最善の意思決定ができる状態をつくることが特に重要とされます。一般社員と比べ、リーダーの意思決定の質が、企業の業績や方向性により大きい影響を与える為です。

ビジネスコーチングが必要とされる背景

ビジネスコーチングの必要性はより高まってきています。その背景について解説します。

労働集約型産業から知識集約型産業へ

これまでの日本の産業では、労働者数と生産量、そして売上が比例する労働集約型産業が主流でした。このような産業構造では、社員個人個人の思考や能力の発揮よりも、労働力の多寡自体が業績に直結していました。

しかし現在では、労働力の有無よりも、社員個人個人のひらめきや能力の発揮が会社の業績を左右するような、知識集約型産業が主流となってきています。知識集約型産業の例としては、ソフトやアプリケーション開発等のICT産業、製薬やバイオなどの研究開発型産業、コンサルティングファームやデザイン関連産業などが挙げられます。これら以外の業種であっても、製品やサービスの質や量ではなく、デザインやアイデアが勝敗を決めるようなビジネス環境となってきています。

知識集約型産業では、社員が自発的に思考、行動するような、個人としての能力発揮がより重要と言えます。このような環境下で、自発的な思考や行動を促すビジネスコーチングの必要性は、より高まってきていると言えるでしょう。

外的コントロールから内的コントロールへ

労働集約型産業では、ルーチンワークにより産業が成り立っていました。ルーチンワークにおいては、「労働力である従業員をいかに働かせるか」という発想のもと、モチベーションを外側から与え従業員を統制する「外的コントロール」という考え方が主流でした。具体的には、《批判・責める・文句・ガミガミ言う・脅す・罰する・褒美を与える(褒美で釣る)》という、いわゆる信賞必罰に基づくマネジメントです。

一方、知識集約型産業では、モチベーションは自分の内面から湧き出るものであるという、「内的コントロール」という考え方が主流となっています。具体的には、《思いやり・傾聴・貢献・支援・励まし・信頼・(意見の違う場合)交渉》という、人の能力を引き出すようなマネジメントスタイルとなります。そして、内的コントロールの考え方に基づく手法として、ビジネスコーチングが必要とされています。

ビジネスコーチングの目的、効果

ここまではビジネスコーチングの概要や現況について説明してきました。ここで改めて、ビジネスコーチングの目的や効果について確認しておきましょう。

組織目標の達成

ビジネスコーチングでは、組織目標を達成し、ビジネスにおける成果を出すことが目的とされます。従業員のやる気を引き出し、経営計画に基づいた組織の目標達成に貢献することが、ビジネスコーチングの大きな目的や効果と言えるでしょう。

部下や社員の能力、主体性発揮

ビジネスコーチングの特徴は、人から言われたことをただ実施するのではなく、部下や社員が自分で考え、答えを出していくプロセスにあります。ビジネスコーチングの導入により、部下や社員の能力や主体性の発揮が期待できます。

個人の自己実現

コーチは組織の目標達成だけではなく、個人の自己実現のサポートも行います。社員が自分自身のありたい姿を描き、組織内でどのように実現できるかを考えていくプロセスをサポートすることで、働く個人も組織も、両者共に幸せになれるような状態を作っていきます。

目標の達成と自己実現がリンクする状態の構築

世界的に有名な経済学者、ピーター・ドラッカー博士が考案したとされるマネジメント手法に、「目標管理制度」があります。目標管理制度とは、組織目標に基づいて個人ごとに目標を設定し、その進捗や実行を自身が管理する手法です。

目標管理制度の実現には、組織や個人の目標達成に対する意義を見出し、高いモチベーションを感じている状態が必要と言えます。一方、目標管理制度を導入したにもかかわらず、このような高いモチベーションを感じている状態が作り出せずに困っている人事の方も多いのではないでしょうか。

ビジネスコーチングとは、組織目標を達成するプロセスを通じ、個人の成長や自己実現を達成することをサポートするスキルである、とも言えます。ビジネスコーチングをうまく活用することによって、組織目標と個人目標、組織の成長と個人の自己成長をリンクさせることが期待できます。

【関連】BizHint HR:目標管理制度の目的とは?問題点を克服し失敗しない制度導入に必要なこと

セルフイメージの向上

組織や個人のセルフイメージの向上も、ビジネスコーチングの重要な目的や効果であると言えるでしょう。

多くの会社には、自社の存在意義や世界における役割を説明する「経営理念」があると思います。経営理念は組織の存在意義や会社の目指す方向性を示し、また企業経営の芯として機能しますが、この経営理念は、「世界の中で自社がなくてはならない」という、強固なセルフイメージにより支えられていると言えるでしょう。セルフイメージが強固なものであるからこそ、社員は自信を持って判断や意思決定ができますし、誇りを持って仕事をすることができる、と言えるのではないでしょうか。

ビジネスコーチングは、セルフイメージの向上にも寄与します。コーチングは、精神状態が結果を大きく左右するスポーツの世界でも発展してきた手法です。従って、コーチングという手法の中には、セルフイメージを向上させるためのノウハウが豊富に存在します。

【関連】BizHint HR:経営理念とは?その目的や策定方法、企業事例までご紹介

ビジネスコーチングにおいて必要なスキル、知識

ビジネスコーチングを実際に使いこなす上で必要なスキルや知識には、どのようなものがあるのでしょうか。

コーチングの基本的な知識、スキル

ビジネスコーチングとは、ビジネス領域に特化したコーチングのことです。従って、まずはコーチング全般に関する基本的な知識やスキルが必要とされます。例えば、傾聴力、質問力、ペーシングなどといった能力、スキルが挙げられます。

【関連】コーチングスキルとは?活用のメリットやスキルの代表例、研修・資格などをご紹介

ビジネスへの経験や理解

ビジネスコーチングには、コーチングの基本的な知識やスキルに加え、ビジネスに関する豊富な経験や理解があることが求められます。コーチングにおいてはクライアントとの信頼関係の構築や、課題への理解と共感が求められる為です。従って、ビジネス経験に乏しいコーチでは難しいと言えるでしょう。

特にエグゼクティブコーチングでは、自分の意思決定一つで社員の人生を左右するような重圧を背負う経営者や管理職を相手にします。コーチ自身にも、企業経営やそれに準ずるようなビジネス経験、そして重圧を分かち合えるような総合的な人間力が求められるといえます。

相手の個性を理解する能力~4つのタイプ~

相手の個性を理解し、一人ひとりにあったコミュニケーションの手段を選択できることも、ビジネスコーチングにおいて必要な能力であるといえます。

コーチングの理想形としては、クライアント一人ひとりを、他の誰とも違う唯一の人間として扱えることにあると言えます。一方、相手の個性を理解するためには、ある程度決まったタイプにカテゴライズすることが有効であることも確かです。

株式会社コーチ・エィでは、人間関係の型を4つのタイプに分類し、それぞれの行動パターンの特徴と、効果的なコミュニケーションのポイントを次のように整理しています。

  • コントローラー
    人や物事を支配していくタイプです。行動力や決断力に富みますが、自己主張が強く、他者の意見を聞かない傾向があります。
  • プロモーター
    人や物事を促進していくタイプです。アイデアに富み、新しいことを始めることが得意で、変化への適応力もあります。反面、計画的に物事を進めたり、堅実に進める仕事は苦手です。
  • アナライザー
    客観的な分析や戦略策定が得意なタイプです。計画的に物事を進めたり、堅実な改善策を立てることに向いていますが、行動や変化への適応が苦手です。
  • サポーター
    協調性に優れる潤滑油的なタイプです。他者と協働して物事を進めることが得意ですが、決断や論理的思考は苦手です。

【関連】BizHint HR:コーチングはタイプ分けから! 相手が分かれば上手くいく

ビジネスコーチング以外の能力開発スキル

コーチングは、あくまで能力開発の手段の一つにしか過ぎません。必要に応じてティーチングやコンサルティングなど、他の手法も利用できる柔軟性と能力があると良いでしょう。

また、優れたビジネスコーチは、ビジネスコーチング以外にも、ビジネス心理学や実践心理学NLP(神経言語プログラミング)など、心理学やその他周辺領域に関する知識も豊富です。常に最新情報を仕入れ、学習し続ける姿勢こそが、ビジネスコーチには必要と言えるでしょう。

【関連】BizHint HR:コーチングとティーチングの概念の違いと正しい使い分け方とは?

ビジネスコーチング導入の落とし穴

ここからは、企業においてビジネスコーチングを導入する際に、陥りやすい落とし穴について解説します。

スキル不足

ビジネスコーチングには、実際はとても多くの繊細なスキルを必要とします。膨大なトレーニングと実践により、それらのスキルを複合して使いこなせる人材こそが、プロのビジネスコーチであると言えます。

昨今はコーチングがマネジメントや人材開発の手法として注目されています。それに比例する形でコーチングスクールやセミナーが多数開催されたり、コーチングビジネスでの独立起業も増えています。結果として、コーチング業界は玉石混交となっています。スキル不足のコーチによるコーチングは、効果が生まれないばかりか、クライアントに失敗体験が残ることによる悪影響すら起こりえます。

コーチングは決して手軽で簡単なスキルではありません。経験やスキルが不足している人材によるコーチングは悪影響であると理解し、導入は慎重に行うことをおすすめします。

ビジネスコーチング乱用

コーチングはとても魅力的なスキルです。例えばマネージャー研修などでビジネスコーチングを学んだ上司はきっと、部下に対してこのスキルを使ってみたくなるでしょう。ここで、前述の「スキル不足」による問題が発生し得ることとなりますが、それに加え、コーチングという手法が適切でないケースにも、コーチングを実施してしまうことが起こります。

コーチングの基本的な考え方は、先に述べたとおり「課題の答えや課題解決に必要な能力はクライアントが既に持っている」というものです。しかし、まだビジネス経験の浅い部下の場合は、課題に対する答えや、課題解決に必要な能力を有していない場合があります。「やるべきことを何となく分かってはいるが、行動ができない、うまくいかない」といったケースにはコーチングは有効ですが、そもそも課題の答えや必要な能力を持っていない場合にコーチングを行っても、クライアントは道に迷うばかりでしょう。

また、上司やコーチとして十分な信頼関係ができていない状態にもかかわらず、無理やりコーチングセッションにまで持っていってしまうケースも見受けられます。この場合、クライアントにとっては有益なコーチングセッションではなく、尋問のような苦痛な時間となり、結果として上司やコーチに対する不信感を募らせることとなります。

ビジネスコーチング活用のポイント

それでは、どのようにビジネスコーチングを活用したら良いのでしょうか。活用のポイントについて解説します。

対面は難易度が高い。簡単なスキルから活用する

これまで説明したように、対面でのコーチングセッションは難易度が高いものであると言えます。マネージャー研修などでビジネスコーチングの内容を取り入れたとしても、すぐにコーチングセッションのような形で、誰もがそのスキルを使いこなすのは難しいでしょう。

この場合、比較的導入しやすい、簡単なスキルやエッセンスから活用するようにすると良いでしょう。例えば、仕事における指示や指導を行う際には、部下に考えがあるようなら意見を尋ねるようにする、話や相談を受けたら仕事の手をとめ、相手と向かい合ってしっかり聴くようにすることなどが挙げられます。

他にも、部下との面談時には「個人の成長」という観点を取り入れて、目先の業務以外のことについても話すようにするなど、心がけ次第で開始でき、失敗するリスクの少ない、比較的簡単なスキルから活用するようにすることで、ビジネスコーチングの恩恵を享受することができます。

「場」に働きかける

対面ではなく、場に働きかける手法もあります。経営コンサルタントである横山信弘氏が提唱する「エアコーチング」です。誰か個人に対してコーチングをするのではなく、チームの「空気(エア)」を変え、メンバーの行動変容や意識改革を促すことを目的としています。

エアコーチングでは、チームメンバーを前に、一方的な「独白」をすることで、場の雰囲気を変えていきます。独白の機会は、朝礼などスピーチの機会、協調的なメンバーとの会話などがあります。1対1の会話では個人に対する不満や命令のように捉えられがちですが、対象をチーム全体とし、独白を通じて一般論として語ることで、徐々に場が変容していきます。

変容には時間がかかりますが、コーチングを行う側、受ける側両者のストレスの少なさや、コーチングに関する高度なスキルが不要といったメリットがあります。

【参考】サイバーユニバーシティ株式会社:職場の空気がビジネスを上向きにする!「エア・コーチング」

プロフェッショナルのビジネスコーチを利用する

これまで解説したとおり、ビジネスコーチングには高度なスキルが必要とされます。社内での人材育成も有用ですが、外部人材としてのプロコーチの活用も、選択肢の一つとして考えてみると良いでしょう。

ビジネスコーチングの資格や研修

ここでは、コーチング資格や研修について紹介します。

ビジネスコーチングの資格取得

これまで解説したように、生半可なコーチングスキルは、かえって人を傷つけることにもつながります。社内での人材育成を推進する場合は、コーチング資格取得の推進など、教育体制を充実できると良いでしょう。コーチング資格については次の記事で詳しくご紹介しています。

【関連】BizHint HR:コーチングの資格をまとめて紹介!種類や費用、取得する方法とは?

ビジネスコーチングの研修

ビジネスコーチングに関する研修、セミナーもあります。

産業能率大学総合研究所 ビジネスコーチング研修

産業能率大学総合研究所はマネジメント研究と実践的な教育において、90年以上の歴史を誇る研究機関です。

この産業能率大学総合研究所が開催するビジネスコーチング研修は、基本編、実践編からなる2日間のプログラムとなっています。「組織目標の達成」と「人材育成」を効果的に進めるための基本的な考え方と、実践的なビジネスコーチングスキルを習得することを目的としています。主な対象としては、部下を持つ上司の方を想定しているようです。

【参考】産業能率大学 総合研究所:ビジネスコーチング研修

PHP研究所 PHPビジネスコーチ養成講座

PHP研究所は、パナソニック株式会社の創業者であり、「経営の神様」とも言われた松下幸之助氏が設立した出版社・研究機関です。京都、東京を拠点に、教育・研修事業も手がけています。

このPHP研究所も、ビジネスコーチ養成講座を開講しています。養成講座のベーシックコースは6カ月間のコースとなっており、各企業のコア人材を主な対象に、企業内ビジネスコーチの創出を目的とした講座が開かれています。ベーシックコースの他、終了生を対象としたマスタリーコースや上級コースなどもあります。

【参考】PHP研究所:PHPビジネスコーチ養成講座【ベーシックコース】

まとめ

  • ビジネスコーチングとは、ビジネス領域に特化したコーチングのこと。組織目標の達成と自己実現がリンクする状態を構築できる
  • 一般的なコーチングスキルに加え、ビジネスの経験や理解が必要。ビジネスコーチング以外の能力開発スキルも
  • スキルや経験不足の対面コーチングは組織にとって悪影響。簡単なスキルから活用したり、場に働きかけることから始めると良い

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