LMS(学習管理システム)

LMS(学習管理システム)とは

企業向け人材教育として活用されるeラーニングと一緒に導入されるLMS（学習管理システム）。LMSの意味やその歴史、注目される背景を知ることで、理解を深めることができます。

LMS(学習管理システム)の意味とは

LMS（Learning Management System：学習管理システム）は、eラーニング（情報通信技術や電子機器を活用し、教育コンテンツを提供するサービス名）を受講する利用者の教材・学習進捗を統合管理するプラットフォームを指します。

あらゆる記録をデジタル化して残すことができる「eポートフォリオ」を活用し、受講者機能（利用者による学習管理）、管理機能（ユーザーIDなど受講者・履修記録）、指導機能（教育担当者による学習進捗・レポート・質問管理）、教材管理機能（eラーニング教材制作など）などの機能が利用できます。

主にWebサービスとして提供されることが多く、現在ではクラウド型eラーニングシステムなどの新たなサービスも登場しています。利用者人数が多い大企業の教育管理システムとして採用されており、指導者と学習者の相互間コミュニケーションを促進する補完システムでもあります。

また、LMSは大学や専門学校といった教育事業者を対象とした「学校向けクラウド型教育プラットフォーム」としても活用されており、時間を割きにくい一般企業の幹部社員を対象にした、マネジメント教育や新入社員教育（内定者教育）などの人材育成にも導入されています。情報セキュリティ面でも、Shibboleth認証などの高度な認証システムを使ったログイン機能を採用しており、受講者のプライバシー保護も徹底しています。

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LMS(学習管理システム)の歴史と注目される背景

従来の電子機器（CD、DVD）の配布によるeラーニングは、利用者のモチベーションの維持や学習進捗の管理ができないなどの問題が浮上し、学習効果に疑問を持つ声も少なくありませんでした。また、インターネットの普及により、高度な技術的知識（サーバを含む）や情報セキュリティの教育も必要となるため、配布側や指導者側に大きな負担を課す結果となりました。

しかし、eラーニング導入の機会が増えており、利用者の学習進捗や結果を効率よく把握すると同時に、配布側の大きな負担を解消する必要性が増しました。そのため、複数のLMSサービスベンダーの提供する、優れたLMS（学習管理システム）が注目され、導入する教育機関や企業も増えています。

また、LMSの導入は個人指導のためのデータを取得・管理することができるため、従来の電子機器の配布に終始していた教育体制よりも高い教育効果を見込めます。

LMS(学習管理システム)とeラーニングの比較（メリット・デメリット）

eラーニングはインターネットとデバイスがあれば、時間や場所に制限されない学習が可能です。一方で、管理者側・利用者側のデメリットも多く、eラーニングのみで学習効果を高めることが難しい特徴があります。

今回はLMS（学習効果システム）を導入するメリットとeラーニングのデメリットをご紹介いたします。

LMS(学習管理システム)導入のメリット

LMS（学習効果システム）のメリットは、大きく分けて「導入への時間・コストの削減」、「学習効果の質の担保」、「物理的制限からの解放」の3つが挙げられます。

導入への時間・コストの削減

従来のeラーニングコンテンツは、CDやDVDといった電子機器の配布を行なうことが前提であり、eラーニング教材の準備・配布などの導入への初期費用や運用コストが高くなるデメリットがありました。

しかし、LMSにはeラーニング教材制作を可能とする教材管理機能が備わっており、教材の内製化を実現できるため、制作コストを低く抑えることが可能です。また、eラーニングのメリットでもある会場利用コストや支給する交通費（利用者を一箇所に集める必要がないため）の削減と相まって、大幅な時間・コスト削減につながります。

学習効果の質の担保

学習進捗の管理負担や学習効果の担保が難しいといった、eラーニングのデメリットも、LMSの導入で解決することが可能です。

LMSは試験結果や学習進捗率をリアルタイムで把握・評価でき、個人指導の指針となるデータも取得することもできます。そのため、利用者個人の能力や力量に合わせた教育支援が可能となり、学習効果の質の担保につながります。

また、受講者も自らの弱点を把握し、ピンポイント学習による無駄のない学習が可能です。LMSで作成したeラーニング教材は「講師の質によって、理解度や進捗に差が生じる」という事態も防ぎ、指導側と受講者の間で起こりうる ハラスメント問題の防止にもつながります。内製化されたeラーニング教材は、「社員にどんな知識・能力を求めているか」を明示しやすく、受講者自身も会社に求められている課題を理解し、取り組むことができます。

また、自己管理の促進やLMSの質疑応答・問い合わせ機能を活用することで、受講者側のモチベーション向上にもつながります。

物理的制限からの解放

主にWebサービスやクラウドサービスで提供されるLMSは、電子機器・紙ベースの教材配布や学習事項に関する連絡、学習者からの質問対応といった煩雑で手間のかかる作業を解消することができます。また、受講管理、学習進捗の把握、採点・評価といった指導者側の運用作業もPCなどのインターネットに接続されたデバイス上で行なえるため、人事担当者や講師などのスタッフの負担を軽くし、社員研修の作業効率を高めることができます。

LMSはユーザー数が多い企業教育ほど効果が高く、優れた研修管理システムとして採用されています。

eラーニングのデメリット

eラーニングはLMS（学習効果システム）を一緒に導入することで、提供側・受講側双方にメリットを与えます。eラーニングだけの導入のデメリットを理解することで、LMS導入の重要性を理解することができます。

モチベーションの不安定化

自習型システムである従来のeラーニングは、受講者の自己管理能力に依存します。受講者の「学習の進捗管理をする自発性」や「学習時間を確保しようとする積極性」が欠かせないことから、受講者側の主体性によって、学習成果の度合いが左右されます。

疑問点が出た場合、対面式の学習の場では返答が得やすい一方、eラーニングは疑問点を自分で解消しなければならず、挫折につながりかねません。また、eラーニングでは成績の結果が即座に反映されますが、人事担当者や講師から直接評価を受けられる集合研修や個別面談と比べて、従業員の学習意欲の向上や維持ができにくい傾向がみられます。

実体験に基づく学習が難しい

eラーニングでも疑似体験を通したマネジメント教育を受講できるeラーニング教材が提供されており、すぐに実践に活かすことができます。しかし、グループワークや同じ役職に就く同僚とのコミュニケーションを通した、課題解決方法の模索や気付きが得られない傾向があるというデメリットが考えられます。

また、eラーニングはTOEICのような成果を数値化しやすい学習には効果的ですが、高度なコミュニケーション能力や、相手の感情を読み取る力が必要となるマネジメント能力には活かしにくく、成果も数値化できないというデメリットがあり、実体験に基づく学習が難しいといえます。

電子機器・ネットワーク環境が必要

eラーニングは動画のストリーミング配信やCD・DVDなどの電子機器を配布する形式で学習を行ないます。そのため、eラーニングやLMSを活用した一般社員教育を実施するには、eラーニング教材を閲覧するための電子機器、もしくはインターネット接続が可能なデバイスが必要です。

そのため、学習するための備品を購入するコストもかかり、会社の規模や従業員のITリテラシーを考慮した上で導入を検討しなければいけません。

受講状況の管理負担

従来のeラーニングは、受講者の自己管理能力や報告に依存するため、受講者の学習進捗や理解度、テスト結果の把握が難しいといえます。また、受講者の弱点や課題を集約しづらく、その後の学習指導や教育方針を策定しにくい傾向がみられます。

LMSは受講状況の管理を体系化しているので、アナログの管理に陥りやすい従来のeラーニングの問題点を解決できる、優れた研修管理システムといえます。

一般的なLMS(学習管理システム) の機能

LMS(学習管理システム)は、従来のeラーニングの問題点・課題を解決できる機能が備わっています。それらの機能を活用することで、管理者や受講者双方にメリットを生み出し、質の高い学習効果が期待できます。

受講者の学習進捗管理が可能

LMS(学習管理システム)が提供するeポートフォリオは、受講者からの報告を受けずとも学習の進捗具合を把握することができます。LMSが提供する指導機能は、予め設定した学習スケジュール通りに学習が進んでいない受講生に対し、迅速なサポートを実施することが可能です。

また、受講履歴やテスト結果などの取得データから、受講者に対して、適切なアドバイスを個別に声掛けするきっかけにもつながります。その結果、受講生の悩みや課題解決がスムーズに進み、受講者の学習に対するモチベーション向上・維持にもつながります。

受講者と教材の管理が可能

eラーニングを受講する上では、利用者の個別管理情報の登録を行い、適切に管理しなければいけません。そのため、インターネットに関する高度な知識と情報セキュリティに関わるサーバー知識が必要となり、ITリテラシーが低い管理者にとっては大きな負担となります。

LMS(学習管理システム) では、社員番号や氏名などによる受講者の登録・管理、教材の配信、学習の期間設定の登録・管理などが手間なくでき、ITリテラシーを必要としないため、管理者への情報セキュリティ教育も実施しなくて済みます。また、受講者一人ひとりの学習進捗や能力を簡単に把握できるため、受講者のレベルに合った教材の提供が可能となります。

個人のスキルや知識のデータ取得と活用

LMS(学習管理システム)は、学習成果から受講者のスキルや知識に関するデータをeポートフォリオに蓄積していきます。取得・蓄積したデータは、下記にご紹介しているような、さまざまな人材教育の場面で活用することができます。

• 学習成果に基づいた新入社員（内定者）や中途採用社員の配属、人事異動の決定
• 学習成果の履歴による成長の度合いに基づく従業員の評価
• 学習の進捗と成果を数値化・可視化することで、従業員が人事評価を受け入れやすくなる
  （可視化された人事評価は従業員の評価に対する不満の防止策につながる）
• 採用時の評価とeラーニングの結果を見比べることで、的確なリクルーティングと、テスト内容・採用方法全般の見直しが可能(人材雇用のミスマッチの軽減)
• 受講者側の質問内容の蓄積から、受講者が求める情報の把握と、学習教材の最適化が可能

また、LMSで取得したデータは他のシステムで取得したデータと連結し、複合的な活用も可能です。企業によって取得できるデータも活用方法も異なり、グローバル人材教育や知財教育といった独自の人材育成にも活用できます。

LMS(学習管理システム)の導入方法

LMSは学習効果を高める、管理者の負担を軽減する上でも欠かせないシステムに位置付けられ、eラーニング導入の際は一緒に考えるべき事項でもあります。今回は代表的なLMSの導入方法をご紹介いたします。

利用目的と教育対象者の選定

eラーニングの導入を検討する際は、eラーニングの運用目的を明確にしなければいけません。自社の経営課題や人材育成の観点から、eラーニングを利用することで、どのような問題や課題を解決したいかを検討し、導入の有無を決定します。

人材の定着（離職率の低下）や従業員のコンプライアンスの強化といった、具体的かつKPIに設定できる目標を定めることが大切です。また、eラーニングを利用する受講者を適切に管理する上で、LMS（学習管理システム）の導入は欠かせません。そのため、教育対象者の人数や特性もLMSを選択する重要な判断軸となります。

雇用形態が多様化する中で、それぞれに適したeラーニング教材を提供する上でも登録するユーザーの属性情報をリスト化し、取りまとめることが重要です。

導入方式の選択

LMS（学習管理システム）の導入方法は、大きく分けて、２つ存在します。ひとつは自社内でLMSサーバーを設置して、運用する自社運用タイプのLMS、そしてもうひとつが設置から運用、管理まで全て外部に委託するASP（SaaS）タイプのLMSです。

どちらもメリット・デメリットがあり、自社の状況に応じた選択が大切です。以下にそれぞれのメリット・デメリットをご紹介するので、導入方式で迷った際は参考にしてみてください。

LMS（自社運用タイプ）のメリット・デメリット

自社運用タイプのメリットは、自社内ネットワークの利用による動作・通信速度の安定化、自社システムとの連携、情報セキュリティの強化などが挙げられます。一方で、ハードウェア・ソフトウェアの設置から保守・運用まで全て自社で賄う必要があり、人件費やメンテナンス費用などコスト面での課題が生じます。

LMS(ASPタイプ)のメリット・デメリット

ASPタイプのメリットは、導入時の初期費用やハードウェア・ソフトウェアのアップデート、保守・運用にかかるランニングコストの削減などが挙げられます。一方で、自社のシステムとの連携が難しく、連携するためには追加コストが生じてしまいます。また、外部のシステムに接続するため、インターネット接続が必須となり、使用状況によっては通信速度の低下や安定的な利用ができない恐れがあります。

LMSの導入方式は、利便性や月額料金の有無なども重要な判断基準となります。ASPタイプを選択する際は最低契約期間や契約IDの数、またクラウドサービスを活用したLMSはクラウド価格も検討材料となるため、予算や経営戦略に基づいた選択が重要です。

管理・運用体制の整備

LMSを活用したeラーニングの導入には、適切な管理・運用体制の整備が必要です。LMSの契約ID数やeラーニング教材の選択（既製品の購入・カスタマイズ、またはオーダーメイド、自社での内製の有無など）、LMSの導入方式（自社運用タイプが、ASPタイプ）、利用開始に向けたユーザー登録、マニュアルの準備、社内告知など、組織を横断した管理組織の構築を行なわなければいけません。

また、都度問い合わせができるように、トラブル対応窓口・運用相談窓口の設置、外部の委託会社を利用する場合は担当営業との連携も必要です。

LMS提供企業を活用する

eラーニングが注目される中、LMS（学習管理システム）の提供や、eラーニング運用支援を請け負う企業も増えており、導入を検討する企業向け説明会の開催や導入事例の紹介も頻繁に行なわれています。今回は優れたLMS関連事業を展開する企業をご紹介いたします。

eラーニング事業を展開する株式会社プロシーズ

【参考】株式会社プロシーズ ホームページ

自社が提供するLMSの導入企業が1900社以上を誇る、LMS提供大手の株式会社プロシーズ。LMSの提供やeラーニング講座提供サービス、eラーニング教材制作サービス、運用支援を事業の柱としています。

学習履歴のビッグデータやAIの活用により、企業にとって最適なeラーニングを提供でき、システム運用業務から保守、ユーザーサポートまでの総合的な運用支援が可能です。

SAP SuccessFactorsが提供するSuccessFactors学習管理システム

【参考】SAP SuccessFactors ホームページ

アメリカ発のLMS企業であるSAP SuccessFactorsでは「従業員の業績の向上」、「人事アクティビティとの連携」、「学習戦略とビジネス業務との連携」といった企業の売上・利益に直結できる強みを持つLMSを提供しています。従業員の生産性向上や公平公正な成果を基にした人事評価を確立したいなどの要望におすすめです。

また、ホームページ上では自社LMSの導入に関する投資利益率も公開しているため、eラーニングによる確実な学習効果を得たい企業は一度参考にしてみてください。

【参考】SAP SuccessFactors SAP SuccessFactors 学習管理

くらふとわーくす株式会社によるクラウド型eラーニングシステム

【参考】くらふとわーくす株式会社 ホームページ

初期費用なし・1ヶ月からの契約で利用できるクラウド型eラーニングシステムを提供するくらふとわーくす株式会社。スマートフォンやタブレットといった携帯デバイスからのアクセスが可能で、必要な時期やタイミングに応じた利用が可能です。また、月額3000円（登録上限ユーザー数10名）から利用できるため、資本金が少ない中小企業やベンチャー企業、スタートアップ企業にもおすすめです。

技術的な知識を必要としないeラーニング教材の制作が可能で、動画・テキスト方式など自由にカスタマイズできる特徴があります。

今後のLMSの進化について

インターネット社会の発展や技術革新により、今後もeラーニングの利便性は高まっていくことが予想されます。そのため、企業の人材教育はもちろん、教育現場でも積極的な活用が検討されています。今回は今後のLMS（学習管理システム）について、ご紹介いたします。

SNS・クラウドとの連動

近年、SNSやメッセンジャーなどのサービスが充実していることもあり、世間のコミュニケーションのあり方が変わりつつあります。また、eラーニングには提供側と受講側との間で、適切なコミュニケーションが取れないという欠点があります。

しかし、SNSやチャット形式のメッセンジャー機能を追加することで、リアルタイム方式を採用したコミュニケーションの実現が可能です。また、受講者同士のコミュニケーションを促せるLMSコミュニティや友達機能を追加することで、受講者のモチベーションを向上させることもできます 　 ### 対応デバイス・統合機能の充実 通信機能の発達やセキュリティ技術の向上により、動画によるeラーニングの提供が主流となる中、Flashやストリーミング機能に対応した携帯デバイスも充実してきています。そのため、今後は業種や役職などの立場、時間・場所などの制限に囚われることなく、学習を受けられる環境が整いつつあります。

現在、日本企業ではグローバル人材教育が急務とされており、グローバル人事を前提とした言語対応やガバナンスの強化、各組織に存在するLMS（学習管理システム）の統合などの需要も高まっています。また、M&Aや業務提携など経営環境の変化からパートナー企業への教育支援（店舗教育など）が必要になることも考えられ、時間・費用面でメリットのあるLMSを用いたeラーニングが普及していくと予想されます。

学校教育にも導入されるLMS

企業向けの人材育成を対象とするLMS（学習管理システム）が主流の中、義務教育を含む学校教育にもLMSを活用したeラーニングが浸透しつつあります。総務省ではクラウドを活用した教育ICT（情報通信技術を活用した教育）のガイドブックを発刊しており、「1人1台で学びを活性化」をコンセプトにLMSの導入を推進しています。また、校外学習、協働学習、個人に応じた最適な学びを提供する教育クラウドプラットフォームサービスを提供している民間企業も登場しています。

経済産業省では職業的自立に向けた「キャリア教育」を推進しており、教育業界を中心に、LMSを提供する「教育企業」が増えていくことが予想されます。そのため、今後は学校教育向けの教育クラウドサービスも充実してくることが考えられます。

徳島大学によるeラーニングへの取り組み

国立大学の徳島大学では、学生や教職員を対象とした、学外からeラーニングを利用できるLMS（学習管理システム）「徳島大学LMS（Moodle）」を導入しています。学生が履修する学科はもちろん、教職員や研究者を対象としたコンプライアンス教育、臨床試験研究セミナー、放射線業務従事者の再教育訓練などもeラーニングで提供しており、eラーニングサポート室を中心とした、快適なeラーニング環境の構築を目指しています。

（2017年11月時点でeラーニングサポート室ホームページの利用は停止中）

【参考】徳島大学 徳島大学LMS（Moodle）

まとめ

• eラーニングの学習効果や管理機能を飛躍的に高めるLMS（学習管理システム）は、今後の人材育成や教育分野では必要不可欠なシステムとなると考えられます。
• 技術革新により、利便性の向上やコスト削減が可能となり、LMSの導入が容易になってきていることもLMSの普及を後押ししている要因といえるでしょう。
• LMSは管理者と受講者どちらにもメリットがあるため、企業の組織力強化や人材育成にもつながります。LMSの導入を考えている、
• 次世代のLMSを知りたい担当者の方は、次期LMS概要説明会などの説明会に一度足を運んでみてはいかがでしょうか。