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2019年8月16日(金)更新

リモートワーク

リモートワークとは、会社以外の場所で遠隔で仕事を行う勤務形態を指します。本記事では、テレワークや在宅勤務といった似た意味として使われる言葉との違いや、それぞれのメリットと注意点を解説します。また実際にリモートワークを導入した企業事例と、リモートワークの推進に欠かせないツールも合わせてご紹介します。

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リモートワークとは

リモートワークとは、言葉通りの意味では「遠隔で働くこと」に他なりませんが、イギリスのケンブリッジ辞典では、より細密に「従業員が自宅を主として働き、Eメールや電話を使って企業とコミュニケーションを取る状況」を指すと定義しています。

また、1978年から発刊の歴史をもつロングマンのビジネス辞典では、「従業員が、職場にあるシステムに接続されたコンピューターを使用しながら、自宅から会社のために働く状況」とされています。

【参考】“remote working” from Cambridge Dictionary

リモートワークとその他のワークスタイル

リモートワークと混同される言葉に、在宅勤務やテレワーク、クラウドソーシングなどさまざまな勤務形態やサービスが存在します。様々なワークスタイルを、雇用形態と勤務地によって整理したものが上の図です。

企業の人事戦略の対象になってくるのは言うまでもなくリモートワークの部分で、その内、遠隔による勤務制度を導入するにあたっては、場所や時間を限定しないリモートワークを推奨するか、あくまで自宅に限った在宅勤務制度を敷くか、あるいは外部委託によるクラウドソーシングで一時的な人員を確保するか、といった検討を行うことになります。

リモートワークと在宅勤務との違い

厚生労働省によると、在宅勤務とは「事業主と雇用関係にある労働者が情報通信機器を活用して、労働時間の全部又は一部について、自宅で業務に従事する勤務形態」とされています。リモートワークとは、企業の従業員が対象であること、その時間数に関わらないことなどは同じです。

「在宅勤務」という勤務形態の歴史は古く、1970年代に企業内にコールセンターが多く設けられるようになったことがきっかけで登場しました。当然ながら自宅以外のカフェやフリースペースで仕事をするといった文化も無線で通信する環境もなかったため、職場以外の仕事場といえば自宅に限られ、遠隔地で業務にあたることは、すなわち「在宅勤務」だったわけです。そのため、リモートワークと言葉の定義として明確な違いがあるというよりは、歴史的な背景があると考えた方がよさそうです。

【参考】厚生労働省 在宅勤務ガイドライン
【出典】ベン・ウェイバー著 『職場の人間科学: ビッグデータで考える「理想の働き方」』 Kindle版 P.117

【関連】在宅勤務とは?適した会社や人、メリット・デメリットや実際の導入事例をご紹介 / BizHint

リモートワークとテレワークとの違い

テレワークとは、日本テレワーク協会によれば、「テレワークとは、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されます。

総務省ではテレワークの形態を以下のように区分しています。

雇用型テレワーク(企業に勤務する被雇用者が行うテレワーク)

  • 在宅勤務 (自宅を就業場所とするもの)
  • モバイルワーク (施設に依存せずに、いつでも、どこでも仕事が可能な状態のもの)
  • 施設利用型勤務(サテライトオフィス、テレワークセンター、スポットオフィス等を就業場所とするもの)

自営型テレワーク(個人事業者・小規模事業者等が行うテレワーク)

  • SOHO(主に専業性が高い仕事を行い、独立自営の度合いが高いもの)
  • 内職副業型勤務(主に他のものが代わって行うことが容易な仕事を行い、独立自営の度合いが薄いもの)

リモートワークと比較してみると、企業に雇われる従業員だけを対象にしたものではなく、自営で場所を固定せずに事業を行う個人事業主も対象としている点に違いがあります。テレワークはリモートワークを含む概念で、広くICTを利用した勤務形態と言うことができそうです。

【参考】テレワークとは 総務省

【関連】テレワークとは?意味や分類、メリット、デメリットをご紹介 / BizHint

リモートワークとクラウドソーシングとの違い

リモートワークやテレワークが勤務形態を指す言葉であるのに対して、クラウドソーシングは発注形態を指して使われます。

総務省での定義によれば、クラウドソーシングとは、「不特定の人(クラウド=群衆)に業務を外部委託(アウトソーシング)するという意味の造語であり、発注者がインターネット上のウェブサイトで受注者を公募し、仕事を発注することができる働き方の仕組み」とされます。

勤務形態として考えてみると、特定の企業に雇用されるわけではなく、短期間のプロジェクトに基づく業務委託契約がほとんどで、その報酬は成果物の納品に応じて支払われる形式が多いようです。対象を従業員に限定しているリモートワークには含まれず、前項のテレワーク区分の内、自営型テレワークの内職副業型勤務に該当すると考えられます。

【参考】クラウドソーシングとは 総務省

リモートワークとノマドワークとの違い

「ノマド」はフランス語で「遊牧民」を意味するnomadeを語源とするワークスタイルで、雇用の有無に関わらず、広く勤務地を特定せずに仕事をする人たちを指す言葉です。そのため、働き方としてはリモートワークのように情報通信技術が整った環境で仕事にあたるケースが想定されます。職種としては、デザイナーやプログラマーといったものから、企業に雇用される営業職も場所を固定しなければノマドワーカーとして分類されることになります。

広く場所を特定せずに働くワークスタイルという意味では、テレワークに代わる現代用語と言い換えてもよさそうです。

【参考】ノマドワーカーって何? 仕事百貨

リモートワークのメリット

従業員や企業に関連する人材を確保・管理する、企業の経営者や人事部門の担当者にとって、リモートワークを制度導入することのメリットとして想定されるのが、次の7ポイントです。

1. 社員の業務生産性が向上する

会社から距離を置くことは、同僚との世間話や、不必要な会議、夜の接待などからも遠ざかることになり、妨害のない環境で必要な業務に集中して取り組むことができ、1日の業務遂行量が向上することは間違いありません。

2. 企業コストの削減効果

会社に必要な人員のほとんどがリモートワーク社員となれば、それまでにかかっていた机やイス、キャビネットなどの備品類など、また光熱費を初めとした固定費部分が削減できることは間違いありません。中でもオフィススペースに関わる家賃や土地代は多くの削減が見込まれ、アメリカのあるソフトウェア開発企業では、従業員1人当たり年間10,000ドル(約110万円)の節約に成功したという報告もあるほどです。

3. 従業員コストの削減効果

企業全体に係るコストだけではなく、リモートワークを導入することによって、従業員1人に関わるコストも低減が見込まれます。その代表が交通費です。アメリカでの調査結果になりますが、リモートワークの導入によって企業が節約したこれら従業員に係るコストの平均は年間で4,600ドル(約50万円)にもなると言われています。

4. 通勤時間の減少

たかが通勤時間と考えてしまっては大間違いで、通期時間の長さが従業員の健康に及ぼす影響には多数の報告があり、ストレスの増加、体重の増加、孤独感の醸成など、特にメンタルヘルスに対しての関連性が指摘されています。また一風変わったところでは、通勤時間が45分長くなると離婚率が40%増加するという調査もあり、その数値の正否はともかく、こうした従業員のストレス要因がリモートワークによって低減できることは知っておくべきかもしれません。

5. 従業員の健康状態の増強

通勤時間が短くなるということは、その分、従業員にとっては自分の時間が増えることになり、趣味に費やす時間や、家族と過ごす時間が増えるなど、メンタルヘルスにもプラスの効果が見込まれます。また、勤務地が固定されていたために、地元かかりつけの病院に行きにくいといいった通院に関する不満も解消され、健康状態の向上にも効果が期待されます。

6. ITによって連帯感が強化される

距離が遠くなると関係性が薄れるように想像しがちですが、実際はその反対であることが明らかになっていて、リモートワークを支援するさまざまなソフトウェアやツールによって、従業員が一つの統一されたシステムでグループ化されることで、連帯感が強まる効果があると言われています。ある調査では、リモートワーカーの80%が以前よりも同僚との関係性が強くなったと回答するという事例もあるほどです。

7. 世界中から優秀な人材を採用できる

新たに人材を採用しようとする場合、決まったオフィスへの勤務が必須となると、地理的に限定された層から人材を確保するしかありません。ですが、リモートワークを認めた形であれば、世界に対して募集を行うことができ、優秀な人材を確保できる可能性が高くなることは言うまでもありません。

リモートワークの注意点

遠隔地での勤務を可能とするリモートワークには、生産性を上げるメリットが多く見いだせますが、一方でデメリットが指摘されていることも事実です。ですが、それらは実践の仕方で改善できるものが多く、注意を怠らなければ、万全の対策を立てることが可能です。

リモートワークに対する7つの誤った思い込み

アメリカでは労働者の37%がリモートワークにより業務を遂行しているという報告もありますが、総務省が発行する情報通信白書によれば、ここ日本でこうした遠隔での勤務を制度として導入している企業は全体の10%前後に留まるそうです。日本でなかなか浸透しない理由には、リモートワークに対する誤解があることが想定され、こうした思い込みには注意が必要です。

リモートワークには10もの誤解があるとも言われますが、その内の7つは次のようなものです。

【参考】「企業におけるテレワーク勤務制度導入率の推移」 平成26年版 情報通信白書

1. リモートワークは、生産性を低下させる

リモートワークは上司がいない環境であったり、直接のコミュニケーションが取られなかったりすることから、生産性が低いと思われます。ですが、Harvard Business Reviewの研究では、複数の企業でリモートワークを導入した結果、13.5%も生産性が向上したことが証明されています。また、職場での世間話や宴会、パーティーといった業務を阻害しうるムダな催事を避けることにもつながります。

2. リモートワーカーは連絡がとれない

管理者の立場からすると、顔が見えないと連絡が取りにくいと思いがちですが、リモートワーカーは勤務時間中、業務に集中して従事していることを忘れてはいけません。ある調査では、半数以上のリモートワーカーが1日に1回以上、上司との連絡を取ることがわかっています。

3. リモートワークはデータ管理に危険性がある

企業の秘匿情報を遠隔地どうしでやり取りするのは、危険が伴うように感じられます。ですが、情報の暗号化や遠隔ロック、GPSを使った追跡システムなど、セキュリティも飛躍的に進化をしており、危険を感じる必要性はそれほどありません。それよりも、その危険性は距離の問題ではなく、どうやって管理するかという人に関わる問題であることに気付くべきかもしれません。

4. コミュニケーションが少なくなる

距離が離れると対面してのコミュニケーションは難しくなることは事実です。ですが、こうしたデメリットをカバーする、テレビ会議やビデオチャットサービスが多く登場しています。さらに、対面での説明ができないということは、説明内容をより正確に、シンプルに、わかりやすくするスキルを向上させることに役立つとも考えられます。

5. 会議が非効率になる

複数人でのミーティングを可能にするサービスとして、SkypeやLineなど様々なツールが登場しており、もはやこの問題は解決されつつあります。むしろ、不必要な会議や、本来業務に関係ない情報を共有する時間が削減され、業務の効率性は向上する可能性があります。

6. リモートワークは経費がかかる

遠隔地同士を接続するIT技術を導入するとなると、多大な経費が計上されるように感じます。多くの事例でこれは間違いであることは明かで、従来かかっていた交通費や、机やイスなどの備品、さらにはオフィスそのものもよりコンパクトなスペースで済むことにもつながり、経費はむしろ下がることが想像できます。

7. 企業文化が浸透しない

同じ場にいないことを考えると、企業の風土や文化を共有する場は減っていくことは確かかもしれません。ただ、まず考えるべきは、企業文化が何かと言うことで、給湯室での世間話が企業を大きくする分けではありません。管理者は、リモートに適正なインナーコミュニーション戦略を立て、チャットツールなどを駆使して、こうした機会を増やすことで解決されていくはずです。

【参考】Remote Work: The 10 Biggest Misconceptions

リモートワーク導入事例

リモートワークは、AppleやAmazon、IBMなど海外IT系企業を中心に制度導入されているのを耳にする機会が多いと思いますが、ここ日本でも、従来のオフィス固定型の勤務形態から脱却し、リモートワークを導入することで生産性、効率性を向上させようという動きが出はじめています。

トヨタ自動車

リモートワークは比較的規模の小さい企業に導入されやすいイメージがありますが、2016年6月、純利益1.7兆円にもなる世界的企業トヨタ自動車が、在宅勤務制度を拡充させることを発表し、注目を集めました。

トヨタ自動車では、それまでも在宅勤務制度が敷かれていたものの、その対象は妊娠中の女性や1歳未満の子供を持つ社員に限定されており、戦略的な人事というよりは、福利厚生の色が強い制度だったと考えられます。

現在トヨタ自動車が導入している制度は、全社員の50%にも昇る20,000人近くの総合職社員を対象にしています。中でも、事務職や技術職など、リモート作業を行うことで生産性の効率化が測られる可能性があり、長期的にコストの削減が見込める人員を対象としているところに特徴があります。

さらに、トヨタ自動車がこうした制度の大転換を行った背景には、優秀であるものの、結婚や育児、親の介護などで自宅からでることが難しく、離職をせまれているような人材を自社内に確保する狙いもあると考えられ、世界で通用する優れた人材の流出を防ぐ戦略人事の様相が強い制度だと言えます。

【参考】日本経済新聞 2016年6月9日「トヨタ、総合職に在宅勤務 8月めど2万5000人対象」

味の素

連結で30,000人以上もの従業員を抱える大手食品会社である味の素は、この2017年度に「働き方改革」をスタートさせました。その大きな柱が、1日の所定労働時間を2020年には35分減少させ7時間にするというもので、この実現の要と位置づけられるのがテレワーク制度の導入です。

「どこでもオフィス化」をテーマに役員や社員一人ひとりに画像認識機能が付いたパソコンを付与し、業務効率の向上と多様な人材の活用が目指されています。その投資額は10億円を超えると計画されていますが、従来かかっていた出張費や得意先への営業費や接待費などが軽減されることを考えると、中長期的にはコスト効率が向上される見込みです。

味の素が進める改革では、当日の在宅勤務申請も認めるほか、日数の制限もなく、さらに管理職には週1回以上の制度利用義務づけが検討されています。その他にも、情報共有を目的にした打合せは原則廃止し、会議は意志決定が必要なものだけに限定され、各自がパソコン上で情報を共有することで、会議時間を最小限にするといった取組も進められています。

コスト低減、ワークスタイルの拡充、ダイバーシティへの対応、長期的な人材の確保など、多くの目標達成を実現させる手段として、テレワークが欠かすことができない制度になりつつあります。

【参考】ニュースイッチ 2016年12月27日「味の素がテレワーク全部門に導入。当日の在宅勤務申請もOK、日数も制限なし」

リクルートホールディングス

2015年からリモートワークを導入するリクルートホールディングスは、日本の大手企業ではリモートワークの先駆けと言ってもいいかもしれません。

働く場所に囚われないワークスタイルの実現を目指すリクルートホールディングスでは、雇用形態に関わらず全ての従業員が、日数の制限もなくリモートワークを認める制度を早くから導入してきました。リクルートでは単に制度を敷くだけでなく、トライアルでの実証実験やアンケートを行い、自社の従業員満足につながる制度の見直しにも取り組んでいることが特徴だと言えます。

リモートワークが業務の生産性向上につながるかは疑わしく感じられるところですが、リクルートホールディングスでは、利用者の半数以上が「生産性が高まった」と感じていることがわかっています。また、その理由として「集中できたから」と答える社員が多く、それまでの特定のオフィスで、決まった席に座って業務に当たるスタイルでは、周囲の社員と会話を交わす時間が多く、生産性を悪化させる原因になっていたことが判明したそうです。

では社員間のコミュニケーションが減ったかというとそうではなく、オンラインでのチャットシステムを活用することで、「コミュニケーション量が増えた」と感じる社員もおり、雑談が減り、必要なやり取りのみが行われる効率的なコミュニケーション環境が整いつつあるようです。

一方で、課題として上がったことがITツールに関する問題で、自宅にインターネット環境がない社員や、PCを保有しておらずスマートフォンででしか作業ができない社員に対する対応でした。リクルートではこの問題に対して、必要な機器を貸し出すことはもちろん、東京近郊に35のサテライトオフィスを他社との提携により設置し、本社オフィスよりも短い時間で通える場所にリモート環境を作ることで解決を図っています。

【参考】日本の人事部

リモートワークを支援するツール一覧

リモートワークを制度として導入するためには、ツールの活用が欠かせません。ここでは、チャットツールをはじめ、リモートワークに役立つシステムをご紹介していきます。

チャットツール

グループチャットやビジネスチャットとも呼ばれ、文字や画像、そして動画などをリアルタイムで共有するためのツールです。

チャットワーク

http://www.chatwork.com/ja/

【ポイント】

  • 120,000社以上への導入実績
  • グループチャット、タスク管理、ファイル共有、ビデオ通話などの機能も
  • パソコンのブラウザだけでなく、スマートフォンなど様々な環境で使えるマルチデバイス
  • 国際セキュリティ規格ISO27001、ISO27018認定

【詳細】

多数の国内企業への導入実績をもち、迷惑メールが届かないことはもちろん、金融機関と同レベルのセキュリティを謳う信頼性の高いチャットツール。また、「クラウド会議室」をコンセプトにするチャットワークは、グループでのチャット機能だけではなく、タスク管理機能や、大容量のファイル共有、無料のビデオ通話と音声通話など、オフィスサービスとして求められる基本的な機能のほとんどを押さえています。

Slack

https://slack.com/

【ポイント】

  • 海外発のチャットツールで、シンプルかつ直感的なデザインUI
  • チャット機能に特化しているものの、多くの外部サービスと連携する拡張性
  • PCやスマートフォンなど、ほぼすべての端末に対応するマルチプラットフォーム

【詳細】

世界的な写真共有サイトFlickrの創業者が開発したコミュニケーションツールで、英語のみでのサービス展開であるものの、そのシンプルで直感的に操作できるデザインから世界中で支持を受けているチャットツールです。その特徴は、twitterやGoogleカレンダーをはじめに300以上の外部サービスと連携ができる点で、slackを起点に幅広いリモート環境に対応できることです。

グループウェア

ひとつの組織あるいはチーム内でスケジュールやタスクを共有するためのツールです。

airly

https://airy.net/

【ポイント】

  • 600社以上の企業への導入実績をもつ、国内トップシェアのグループウェア
  • サービス提供に加え、運用支援や企業に対するコンサルティングなど手厚いサポート
  • 1IDにつき月額625円からの低価格設定

【詳細】

「社内SNS×人財育成」を掲げる「エアリー」は、こうしたグループウェアにも不慣れな社員にも使いやすいシンプルかつ、わかりやすいデザインで国内最多のシェアを誇るグループウェアです。また新入社員向けや女性社員向けなど、社員の特徴に合わせたラインナップを取り揃えている点も特徴です。

kintone

https://kintone.cybozu.com/jp/

【ポイント】

  • プログラミングの知識がなくても、顧客管理やスケジュール管理など、データベース型アプリの作成が可能
  • アプリストア内には、営業系、総務・人事系など100以上のタスク管理サンプル
  • マルチデバイス対応であらゆるリモート環境に対応

【詳細】

「キントーン」は、ドラッグ&リリースの簡単な操作だけで、顧客データベースや営業日報など、さまざまなタスク管理アプリが制作、グループ共有できるツールです。1ユーザーあたり月額780円から利用でき、アプリストア内には、業種ごと、業務ごとにわかれたアプリのサンプルがあり、多くのワークスタイルに対応したグループウェアです。

遠隔会議

テレビ会議やウェブ会議とも呼ばれ、音声と映像を通信配信することで、遠隔地同士のミーティングを可能にするツールです。

LiveOn

http://www.liveon.ne.jp/

【ポイント】

  • 独自の機能により、音声の遅延などを押さえた高品質な通信が可能
  • Office系のファイル共有やホワイトボード機能、録画・録音など、会議に必要な機能
  • 直感的なデザインにより、テレビ会議特有のわずらわしい準備や操作が不要

【詳細】

月額3,000円の定額制で利用できるLiveOnは、独自開発の技術により音声の遅延や音切れを極限まで抑えた高品質なウェブ会議として謳われています。ハイビジョン画質にも対応した高画質に対応し、インターネット環境があれば、ほぼ全ての端末から利用できる利便性が特徴です。

Cisco WebEX

https://www.webex.co.jp/

【ポイント】

  • 世界14か国語に対応し、海外とのミーティング等に適している
  • 定額料金制と従量課金制の料金プランを用意し、使い方に合わせて設定可能
  • PC、iPhone、Android端末など、マルチデバイスに対応

【詳細】

旧Ready Castの名で、世界中で使われていた海外発のウェブ会議ツールで、世界14か国語に対応し、海外拠点を持つ企業で多く導入されています。ワンタッチで資料を共有するなど、会議中に必要な機能も備えています。

Skype for Business

https://www.skype.com/ja/business/skype-for-business/

【ポイント】

  • ビデオ通話の先駆け的サービスが提供するウェブ会議ツール
  • Office系のアプリと統合しており、ファイル共有に強み
  • 最大250人との会話が可能

【詳細】

言わずと知れた世界的なビデオ通話アプリ、Skypeが提供するビジネス向けウェブ会議サービスです。Office365との統合により、ファイル共有にも利便性を発揮し、また最大250人大規模なオンライン会議にも対応しています。1ユーザーあたり250円からという低価格も魅力の一つです。

Google ハングアウト

https://gsuite.google.co.jp/intl/ja/products/hangouts/

【ポイント】

  • Googleが提供するウェブ通話サービス
  • HDの高画質通話に加えて、話をしている人に自動で画面が切り替わるなどの機能
  • Googleカレンダーからワンクリック参加ができるといったサービス連携

【詳細】

スマートフォン用のOS、Androidを開発するGoogleだけあって、撮影写真の共有や、画像の組み込みなどスマートフォンとの連携に長けたツールと言えます。Googleカレンダーで会議スケジュールを設定しておけば、ワンクリックで参加できるといったアプリ間の連携も特徴です。

ファイル共有

インターネットを介して、一つのデータファイルを複数で共有し、同時に閲覧・編集を可能にするためのツール。

Dropbox Business

https://www.dropbox.com/ja/business

【ポイント】

  • 世界中で支持を受けるファイル共有サービスDrop Boxが提供するビジネスツール
  • 世界20万企業に導入される高い実績と信頼性
  • ビジネス規模に合わせた容量を利用し、共同での編集作業が可能

【詳細】

個人向けにも世界的に支持されるDrop Boxが法人ビジネス向けに展開するサービスで、Yahooなど世界的企業にも導入される信頼性があります。アップロードしたファイルは、バージョンの履歴を残すことで、削除されても復元できるなど、サポート機能も充実しています。

box

https://www.box.com/ja-jp/home

【ポイント】

  • データの暗号化や、ファイルへのアクセス履歴のレポートなど、高いセキュリティ
  • マルチデバイス対応で、リアルタイムで共同編集が可能
  • Office365やslackなど、その他アプリとの統合利用が可能

【詳細】

P&GやGEをはじめ多くの世界的企業で導入されるファイル共有ツール。高いセキュリティ機能を持ち、オプションで顧客自身で暗号化管理ができるなど、BtoCビジネスにおける情報セキュリティに強みがあります。1ユーザーあたり550円からというコスト面でも魅力があるツールです。

タスク管理

いわゆるTodoリストや、複数で進行するプロジェクトなど、タスクの進捗状況を管理、共有するためのツールです。

Basecamp

https://basecamp.com/

【ポイント】

  • オンラインで様々な端末から、プロジェクトの進捗共有が可能
  • ToDoリスト管理や、カレンダー共有、コミュニケーションなど自由度の高い設計
  • メッセージボードやチャットルーム、ファイル共有などその他サービスも充実

【詳細】

特に海外企業やフリーランサーの支持を集めるオンラインでのタスク管理ツールで、日本語にも対応しています。タスクの管理と共有だけでなく、スケジュールの共有やSlackを利用したコミュニケーションツールとしてなど、幅広い活用が可能です。

Trello

https://trello.com/

【ポイント】

  • ふせん感覚でタスク管理ができる、直感的なデザイン
  • スマートフォン用アプリにより、マルチデバイスでの利用が可能
  • チームでのタスク管理はもちろん、個人での利用にも利便性

【詳細】

ふせんを貼りつけるように、タスクを書いたカードをプロジェクトを管理するボードの上で操作するという馴染みのあるデザインが「トレロ」の特徴です。タスク管理に必要とされる基本的な機能が無料で使えることが魅力です。

Jooto

https://www.jooto.com/

【ポイント】

  • 国内No.1シェアを謳うタスク管理ツール
  • タスクカードをドラッグ&ドロップで貼りつけていく視覚的にもわかりやすいデザイン
  • 工程管理などで使用されるガントチャートにも対応

【詳細】

Trelloと同じように付箋の感覚でタスク管理ができるツールですが、有料会員であれば生産工程などの管理でも使われるガントチャートを利用でき、スケジュールに合わせた正確なタスク管理が可能です。国内企業で多く導入されている信頼性も。

バーチャルオフィス

デジタルオフィスとも呼ばれ、チャット機能やスケジュール共有などの基本的な機能をはじめ、離席・在籍確認ができるなど、実際のオフィスにいるのと変わらない状況を目指したサポートツール。

Remmoty

https://www.remotty.net/

【ポイント】

  • リモートワークのさらなる効率化のために開発された、疑似オフィスツール
  • チームメンバーの状況がわかるライブカメラやタイムライン、掲示板などでオフィス同様の環境を構築
  • マルチデバイスに対応し、外出先からも掲示板への投稿などが可能

【詳細】

本文でも紹介したSonic Gardenが提供するリモートワーク向けのコミュニケーションツールで、遠隔地同士メンバーを一つのアプリ内で管理し、実際のオフィスのようにチーム間で周囲の状況を確認できることを目指したサービスです。ライブカメラやグループで会話するためのタイムライン、またパーソナルチャットなどをサポートしています。

コワーキングスペース

こちらはソフトウェアなどではなく、実際の空間スペースを利用したサービスです。一つの空間を複数人で共有し、事務所、会議室、打ち合わせスペースなどとして利用する共働スペースです。

パセラのコワーク

https://www.pasela.co.jp/coworking/

【ポイント】

  • カラオケルームを展開するパセラが提供するコワーキングスペース
  • ミーティングルームやグループ専用ルーム、会話NGスペースなどシーンに適した環境設備
  • カラープリントの無料サービスや充電設備、雑誌記事の検索など充実のサービス

【詳細】

東新宿と池袋(サテライト)の2店舗が展開されるパセラのコワーキングスペースは、1DAY利用や時間利用、マンスリー会員など、使い方に合わせた料金設定で提供されています。東新宿店には完全個室や会議室などのスペースに加え、プリンターやシュレッダーなど、オフィス同様の環境が整っています。

まとめ

  • リモートワークは企業の生産性、業務効率性を向上させるための、重要な人事戦略として位置づけられる。
  • リモートワークの導入が進まない背景として、リモートワークに対するデメリットが想定されるが、その多くは誤解を含んでおり、解決できるものがほとんど。
  • リモートワークは、すでに多くの企業で導入されていることに加え、数多くの支援ツールやサービスが提供されている。

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