労働生産性
労働生産性とは、労働投入量に対する産出量の割合を意味し、就業者一人当たり付加価値額や生産数量などで表現されます。少子高齢化社会に伴う労働力人口の減少や、働き方改革の推進などを背景に、近年注目が集まっています。今回は労働生産性の定義や計算式、種類。日本企業の労働生産性の実態(国際比較・企業規模別・業種別)、問題点から、企業が労働生産性を向上させるポイントまでご紹介いたします。
労働生産性の定義
そもそも「生産性」とは、投入量(インプット)と算出量(アウトプット)の割合、つまり、「 どれだけのリソースを投入し、どれだけの成果が得られたか 」を意味する言葉です。
この生産性を労働の観点から捉えたものを「 労働生産性 」と言います。これは、 労働者1人当たり、あるいは労働1時間当たりでどれだけの成果を生み出したか を測る指標となっています。
労働生産性を算出する際には、以下の計算式が採用されます。
労働生産性= 産出量(アウトプット)/労働投入量(インプット)
※産出量は付加価値額、または生産量
※労働投入量は労働者数、または労働者数×労働時間
少子高齢化に歯止めのかからない日本では「労働力人口の減少」が深刻な問題です。また、長時間労働による過労死問題、働き方改革による残業時間の上限規制など、これまで以上に効率的な働き方が求められています。そのためには、労働生産性の向上が欠かせません。
2種類の「労働生産性」
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