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新卒採用の鍵はインターン?!目的別の実施方法と近年の傾向

BizHint 編集部 2016年11月30日(水)掲載
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学生との相互理解を深める場として、インターンを実施する企業は年々増加しています。自社の認知拡大や採用後のミスマッチ防止など、目的によって最適なインターンの実施方法は変わってきます。新卒採用でインターンを行うメリットや、注意点も併せて見ていきましょう。

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インターンシップとは?

インターンとは「インターンシップ(internship)」の略で、主に大学生が在学中に行う就業体験のことです。「企業への理解の促進や、学生の人材育成を目的とした社会貢献活動の一環」として位置づけられており、大学等と連携して行うことも推奨されています。実施時期は以前は大学3年の夏が主流でしたが、近年では秋~冬の開催も増えています。広報活動の開始が3月に繰り下げられた結果、2016年度は自社の認知拡大を狙う具体策として実施する企業が多くなりました。

インターンを実施する際の注意点

文部科学省などが示すインターンの基本的な考え方において、「インターンで取得した学生情報は、採用選考活動に使用できない」と明示されています。特に広報活動の開始日以前に実施する場合は、広報活動や採用選考とは無関係である旨を宣言した上で行わなければなりません。採用活動の一環として行う場合は、採用選考の活動開始後に、その趣旨を明示した上で実施する必要があります。また経団連はインターンを「5日間以上、学生を企業に受け入れる」と定めていますが順守している企業は少なく、見直しを迫られている現状です。

短期型インターンのメリット・デメリット

「セミナー型」

「セミナー型」は職業体験や会社見学がメインで、近年増加している「1dayインターンシップ」などがこれに当たります。 期間は1日~数日がほとんどで、社員との交流会等が行われる場合もあります。

メリット

  • 一度に多くの学生を集めることができ、日程の調整もしやすい
  • 実質的な会社説明会の要素が強く、現場の理解も得られやすい

デメリット

  • 実際の業務を体験できる割合は少なく、ミスマッチが生じることもある
  • 学生の満足度は低め

「プロジェクト型・ワークショップ型」

「プロジェクト型・ワークショップ型」は課題解決型とも呼ばれ、グループでの課題解決やディスカッション等がメインです。実施期間は5日~2週間程度が多く、選考過程の一環として実施されるケースも多くあります。実際のオフィスや店舗に配属して行う場合もあります。

メリット

  • 面接だけでは分からない部分にも着目でき、選考過程としても有効
  • 学生との相互理解を深め、ミスマッチを防ぐ
  • 適切なフィードバックを行うことで、自社への志望順位を高める効果もある

デメリット

  • 応募多数の場合は選考のステップが必要な場合もある
  • 現場で行う場合、社員の理解やフォローが必要

長期型インターンのメリット・デメリット

「職務実践型」

「職務実践型」は学生を現場に配属させ、企画の立案や取引先の訪問など、社員の業務補助を行わせるタイプです。実質的にはアルバイトと同等で、学業との両立を考慮して週に2~3日、または数週間から長ければ1年以上行うこともあります。

メリット

  • 学生のスキルアップが期待でき、即戦力の採用に繋がる
  • 雰囲気や業務内容を実感させ、採用後のミスマッチを防ぐ
  • 社内の人材育成や変化にも繋がる
  • 全ての学生を対象とできるため、早いうちから自社や業界への興味を持ってもらいやすい

デメリット

  • 現場の負担が大きいため、社員の理解やフォローが必要
  • 学業との両立が大変など、学生側の負担も大きい

まとめ

インターンは、目的によって以下の3つのタイプに分けられます。

  • 単発で自社の認知拡大を狙う「セミナー型」
  • 短期間で、選考の一環としても有効な「プロジェクト型」
  • 長期で即戦力の採用にも繋がる「職務実践型」

いずれも現場との目的意識の共有や、学生と接する社員のフォローが重要です。最大の効果を上げられるよう、緻密な計画を立てて行うようにしましょう。

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