連載：第78回 組織作り その要諦
「待遇改善で組織が良くなる」は経営者の幻想。社員の離職が止まったマネジメントの本質
BizHint 編集部
2024年6月28日(金)掲載
せっかく育てた社員が定着しない―。離職率の高さを課題とする企業は少なくありません。創業70年を超える長野県の精密測定機器メーカー・テクロックは、原田 健太郎さんが2015年に代表に就任して以降、改革を推進。離職率2％台という、人が辞めない組織に生まれ変わりました。とはいえ、「離職率低下は結果論」だそう。原田社長が最も重要視していた要素とはなんだったのでしょうか？具体的な施策内容とともに伺いました。
株式会社テクロック
代表取締役社長 原田 健太郎さん
1957年長野県生まれ。大学工学部卒業後東芝へ入社。製品開発と海外赴任を含む海外営業に約15年携わり、1995年に父が創業したテクロックに入社。2000年に一度退職し、東芝の関連会社を経てオリンパスに入社。2015年に15年ぶりにテクロックに復帰し、代表取締役社長に就任。
「人が辞めない組織」は結果論。社長が重視していたものとは
――2015年の社長就任以降、積極的に組織改革に取り組まれ、現在では離職率2％台という「人が辞めない組織」となっているそうですね。
原田 健太郎さん（以下、原田）： そうですね。ただ、大前提として 「離職率を下げる」ことを目的に組織改革をしていたわけではないので、あくまで結果論 というのが正直なところです。
私が、組織運営において最も重要だと考えている要素は別にあります。そこを重視して組織改革を推進したところ、結果的に離職にも効果があったというわけなんです。
――その要素とは、一体何なのでしょうか？
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