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2018年11月10日(土)更新

BIツール

インターネットの発展やSNSの普及により、企業と顧客との接点が増えてきています。そのため、企業はデータ活用技術を利用して、ビジネス活動に促進させようとする動きが広がっています。今回は膨大なデータを可視化し、ビジネス活動を促進できるBIツールの注目理由やメリット・機能、導入ポイント、事例からおすすめのBIツールまでご紹介いたします。

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BIツールとは

BI(ビジネスインテリジェンス)ツールとは、社内に蓄積されたあらゆるデータ(顧客情報や販売実績、市場動向など)を可視化し、企業の営業活動を支援するツール、もしくはシステムの総称です。

BIツールが注目されている理由やBIツールでできること、Excelとの違いを知ることで、理解を深めることができます。

BIツールが注目されている理由

テクノロジーの発展や経済のグローバル化に伴い、ビジネス課題が高度化・複雑化していると同時に、消費者価値観の多様性が広がっていることから、企業が提供するプロダクトライフサイクルの短期化が進んでいます。そのため、日本企業の経営者は迅速な意思決定を行い、不確実性の高い世の中の変化に対応していくことが求められます。BIツールはビジネスの現場や顧客関連情報を可視化し、精度の高い経営判断を促してくれるため、多くの企業で「迅速な意思決定にはBIツールが欠かせない」という認識が広まっています。

また、インターネットやSNSの普及により、情報の大衆化が進み、企業と顧客の接点機会が増えています。人工知能(AI)・ビッグデータなどのデータ活用が進む中で、顧客情報を有効に活用しようとする動きも活発化しており、企業側に収集・蓄積された膨大なデータを整理・整合する手段としてもBIツールの需要が高まっているといえます。

加えて、現在の日本社会は深刻な人手不足に陥っており、長時間労働の是正や働き方改革の推進が重要な経営課題となっております。これらの企業が抱える労務問題に対してもBIツールは有効な対策となるため、注目されている理由のひとつと考えられます。

BIツールでできること

では、実際にBIツールを導入すると、どのようなことができようになるのでしょうか。一例を以下に記載します。

【一例】

  • グループ子会社や各事業部からの財務報告書をひとつのレポートに集約
  • 拠点毎に異なる企業情報を日次で管理
  • 多様な表現方法で分析結果を共有
  • 高速でのデータ抽出や分析

集約したデータはさまざまな角度から分析ができ、一部署の担当者だけでは気付きにくい商機も見逃さずにビジネスに活用できます。今後も複数に点在する膨大なデータをつなぎあわせ、ビジネス活動を有利にしていく動きが活発化していくと予想されており、BIツールを重視する企業が増えると考えられます。

また、 BIツールは営業支援システムやERP(基幹システム)、CRMなどで集約・蓄積されたデータ同士をつなぎ、可視化することで経営の意思決定やマーケティング戦略に役立てることも可能です。

Excelとの違い

Microsoft社のExcelは、入力したデータを自由自在にカスタマイズし、表計算やグラフ作成ができるため、企業経営に必要な数値的材料や根拠を導き出すのに有効です。一方で、膨大なデータの保持や複雑な関数やマクロを必要とする計算には不向きとされています。

BIツールは、複数の大量データをつなぎあわせ、可視化することに優れています。また、既存のERPや情報管理システムにつなぎこみ、直接データを取得できるため、Excelと比べて、迅速かつ複雑な分析作業を進めることが可能です。また、蓄積・保存されたデータは長期間の保存ができるので、データ消失のリスクを低減できます。

さらに、Excelでは分析方法や分析結果の表示方法が属人化しやすい傾向が強いですが、BIツールは、ドラッグ&ドロップをはじめとした視覚的・感覚的に操作ができ、データの抽出から成形、分析、そしてレポートまで自動化されていることが多く、専門的な知識がなくても操作できます。そのため、Excelのようにデータの抽出からレポート作成までに必要な膨大な作業量を必要としません。

今後、AIやビッグデータの活用が主流になる中で、迅速、かつ精度の高いデータ分析の有無が、企業の競争優勢の確立・維持に大きく関わってきます。そのため、膨大なデータを迅速に計算し、分析・可視化するBIツールはExcelに代わる重要なツールといえます。

BIツール導入のメリット

BIツールを導入することで、企業は多くのメリットが得られ、ビジネス活動の促進につながります。また、やみくもに導入するのではなく、メリットを知ることでBIツールの導入効果が高まります。

リアルタイムデータの可視化

目まぐるしいスピードで市場や経営環境が変わる現代においては、最新の情報やデータを迅速に分析し、経営や営業活動に役立てなければいけません。

BIツールは、既存の販売管理システムや営業支援ツール、ERPから収集されたリアルタイムのデータをつなぎあわせ、高速で処理できるため、最新の分析データを可視化できます。経営層の業績予想だけでなく、生産や品質管理などの在庫の適正化や、営業・販売の現場においても効果の高い施策が打ち出せます。

業務コストの削減

各事業部で導入しているシステムで蓄積したデータを集約・整合し、最適な形で可視化するのには、多大な時間と労力が必要です。

Excelなどの表計算ソフトで、ある程度の業務効率化は可能ですが、Excelの機能や操作に必要な知識や経験が求められます。しかしBIツールでは、高度・専門的な知識や経験がなくても、分析レポートなどの資料作成が短期間で行うことができます。そのため、作業時間の短縮や人件費削減につながり、分析作業に必要な業務コストを削減できます。

その他にもカスタマーサポートの迅速化や、効果的な広告分析、従業員毎の営業成績管理など現場に必要なマネジメント業務をサポートする効果が期待できるので、企業全体の生産性向上にもつながります。

意思決定のスピード化

現場のリアルタイムデータを、タイムロスなく、経営層に届けるためには、優れたBIシステムの存在が欠かせません。BIツールは、複数の既存システムのデータをつなぎあわせ、可視化することに長けたシステムであり、経営層の意思決定スピードを促進させます。

データマーケティングの活用やシステム部門を介さずに、自由にレポートをカスタマイズできるため、現場の販売実績や会計、営業成績、在庫などのリアルタイムのデータをスムーズに集約できます。そのため、即座に経営層に届けられるBIツールは、経営者にとっても頼もしい存在といえます

BIツールの機能

BIツールには、Excelや他のシステムにはない優れた機能が備わっており、高度かつ専門的な知識や経験がない方でも情報分析が行えます。

OLAP分析機能

BIツールの代表的な機能のひとつにOLAP(Online Analytical Processing)分析が挙げられます。OLAP分析とは、データベースに蓄積された膨大なデータを集計し、多次元的データベース(さまざまな視点・角度に切り替えて、検索・表示するためのデータベース)の生成を可能とする分析処理を指します。

異なるデータを適切に処理し、高度かつ専門的な知識・経験を持たない利用者でも理解しやすいように、集計結果をわかりやすい表やグラフを生成でき、ユーザビリティ(操作性)を高めるカスタマイズも可能です。急遽、必要となったデータ分析結果の生成や、短期的に繰り返す必要がある分析作業、データ同士の関連性の発見などにも最適です。

データ集計(ELT)機能(データマイニング機能)

BIツールのデータ集計(ELT)機能とは、利用者が求める分析結果を生成するために必要なデータを自動で抽出する機能を指します。

リアルタイムのデータを使った非定型の分析作業が求められるBIツールにおいて、随時、分析に必要なデータを素早く抽出することは必要不可欠です。そのため、多くのBIツールは既存の業務システムとつなぎこまれており、管理画面を通して、要求された分析対象となるデータを迅速に抽出し、ビジネスに活用できる法則性の発見や、重回帰分析、ディシジョンツリーなどの生成を行えます。

ダッシュボード機能

BIツールは、高度かつ専門的な知識がない利用者でも簡単に分析結果をまとめて、一覧に表示するダッシュボード機能(UI:ユーザーインターフェイス)が備わっています。このダッシュボード機能は分析対象のデータの指示や操作にも対応しており、利用者の分析業務に費やす時間を削減することが可能です。

また、企業が属する業界や業種、利用者のレベルに応じて、ダッシュボード機能をカスタマイズすることもできます。そのため、業務コストや人件費の削減を目的にBI導入を決定する企業も存在します。

レポーティング機能

BIツールには、利用者が指示した分析結果を、視覚的に理解しやすいように表示するレポーティング機能が備わっています。この機能を使うことで、分析結果に対する理解の促進、認識の齟齬防止、迅速な組織内共有の促進などの効果が期待できます。レポーティング機能の充実は、KPIのチェックや異常の検知の精度を高めてくれます。リアルデータを扱うことが多いBIツールにおいて、分析結果を視覚的に表現することで、あらゆる変化やビジネス上の可能性の発見につながります。

また、資料作成の業務を削減する機能や、データの一括ダウンロード機能、データの比較リスト表示機能なども備わっているBIツールも存在しています。

BIツール導入のポイント

企業経営やビジネス活動を加速させるBIツールは、「導入すれば必ず成功する」とは限りません。BIツールの導入を成功させるためには押さえるべきポイントがいくつかあります。本章では、その中でも特に意識したいBI導入のポイントをご紹介いたします。

導入目的の明確化

BIツールは高度かつ専門的な知識や経験がない利用者でも簡単に分析作業が行えますが、導入する目的が曖昧だと想定した成果や目的を完遂できません。そのため、BIツールを導入する際は「何のため」、「誰が」、「何を」分析したいかを明確にしなければいけません。

BIツールは、さまざまな視点での分析が可能となる多次元データベースを生成できます。しかし、それはさまざまなポイントを考慮し、仮説に基づき、想定される分析結果をイメージできてなければ、判断を誤る原因を作りかねません。そのため、どんな人材がBIツールを使用するかを明確に定義し、人材のレベル・分析目的に応じたダッシュボード機能・レポーティング機能を再設計する必要があります。

BIツールは業務コストや人件費の削減につながる大きなメリットを有していますが、コスト削減ばかりに囚われていては、「データ活用によるビジネス活動の促進」という本来の目的を見失ってしまいます。経営者やマーケティング担当者などの導入したい方やBI導入担当者(システム部門関係者)が導入目的をしっかりと明確にすることが大切です。

費用対効果とのバランス

BIツールに限らず業務システム(情報管理システム)の導入は、開発コストやそれに伴う体制構築、新たな人材の獲得など新たなコストが必要です。そのため、業務効率化が先行し、導入前と導入後のコストに変化がない、投資したコスト以上に費用対効果が低い場合はBIツールの導入の意義そのものが問われてしまいます。

そのため、BIツール導入前に具体的な費用対効果を明確にし、投資コストとのバランスを想定することが大切です。レポート提出時間やペーパーレス化、担当従業員の労働時間などを、予め目標となるKPIを設定した上で導入することが望ましいでしょう。

また、BIツールを提供する企業によっては、BIツールのサービスプランが異なります。無料・有料、またクラウド型やSaaSなどの導入方式の違い、サポート体制、オプションの有無や追加ライセンス費用など追加で必要となるコストが存在する場合があります。自社が想定する成果に近づける最適なサービスやプランを選択することが、費用対効果を高める大切なポイントです。

導入する目的や主となる作業内容に合ったBIツールの選択

導入する目的や主となる作業内容に合ったBIツールを導入することも、BI導入の成功には欠かせないポイントです。BIツールは大きく分けて、「基幹系統合型BIツール」、「機能特化型BIツール」、「アウトプット型BIツール」という3つの種類に大別できます。

基幹系統合型BIツール

企業の主要業務を処理する基幹系システム(ERP)との連携に優れたBIツールです。膨大なデータを扱える一方、開発期間が長く、BIツールの費用も高いのが特徴です。ERPの提供会社が同時に提供するBIツールでもあるため、柔軟性は限定的な傾向が強いといえます。

機能特化型BIツール

基幹系システムから自前のシステムまで幅広く使えるBIツールです。基幹系システムと連携する場合は、開発期間が長くなる傾向がありますが、自社の望むデータ抽出にカスタマイズできます。また、無料で使えるBIツールも含まれており、自社で開発したシステムとの連携が簡単に行える汎用性の高いのが特徴的ですが、機能(可視化できるデータ)は限定的なものが多いといえます。

アウトプット型BIツール

集計と視覚化に優れたBIツールです。高速処理と柔軟性を兼ね備えたBIツールであり、「データ分析・解析結果を成果につなげる」ということに最重要しているため、迅速かつ適切な分析作業がおこなえます。一方で、抽出したデータを整理することができないため、抽出対象となる元データを予め整理しておくことが求められます。

データ・業務・業界との整合性

BIツールは複数の既存システムからデータを抽出し、多次元データベースの生成を可能とする業務システムです。そのため、導入前には「既存システムとの繋ぎ込みが可能か」「抽出できるデータ同士が結合できるか」を事前に確認しておかなければいけません。

また、企業が収集・蓄積しているデータで「どのような分析を行いたいか」によっても、必要なデータは異なります。「それらのデータがそもそも抽出可能かどうか、存在しているか」も確認しておくと良いでしょう。

業務内容や業界によってKPIが異なるように、取り扱うデータも異なるため、BIツールを提供する企業の得意とする業界や業務にも差があります。自社が持つ蓄積データ、業務内容、業界との整合性が取れているか、BIツール提供会社に相談・支流請求することもスムーズに導入するための鍵といえます。

BIツールの導入事例

BIツールを導入することで、企業にはさまざまなメリットがもたらされ、目に見える形で成果が表れます。ここでは、実際にBIツールを導入したことで、どのようなことが達成されたのか、成功事例をご紹介します。

緊急性の高い意思決定を可能に

BIツールは、データの抽出を加速し、分析結果をグラフィックデータ(視覚的データ)として、迅速に一覧にまとめ、表示することが可能です。膨大な時間と労力をかけていた分析作業やレポート作成を大幅に削減できるので、緊急性が高い意思決定に必要な数値的根拠やデータをすぐに集めることができます。

BIツールの導入により、以下のように多くの成功事例が報告されています。

  • 迅速な経営PDCAが可能となった
  • 企業全体の分析基盤を構築できた
  • 数百ある支店に蓄積されたデータを迅速に収集・分析でき、経営判断がしやすくなった

経営を取り巻く環境は不確実性が高く、変化の激しいものとなっています。現場だけでなく、経営層も迅速な経営PDCAが求められており、BIツールは緊急性の高い案件に対しても高い効果が期待できます。

業務効率化とペーパーレス化

BIツールは利用者が指示した分析に必要なデータを抽出し、結果を導き出すことができる業務システムです。Excelをはじめとした従来のソフトウェアでは、データ抽出、データの投入関数・計算式・マクロの実装、分析結果のレポート整形といった手作業が必要でしたが、BIツールはそれらの作業を自動化し、従業員の業務効率化を達成できます。

また、BIツールにはアカウントを持つ利用者のデバイス(パソコンやタブレットなど)に応じて、グラフィカルに分析結果を表示し、ペーパーレス化を実現できるため、紙によるコスト削減の効果も期待できます。

さらにBIツールは膨大なデータからの集計・計算を可能としています。そのため、短期的少量データからの分析、長期的膨大なデータからの分析の両方を実行できるため、意思決定の緊急性が高い案件に対しても迅速に分析結果を出せます。

BIツール活用によるLTVの向上

LTV(Life Time Value)とは、一人の顧客が企業の商品(製品)・サービスの購入/利用から終えるまでの顧客ライフサイクルを指します。

ビッグデータの活用により、顧客一人ひとりの購買前・後の行動や購買心理を把握し、ビジネス活動を加速させようと取り組む企業が増えています。ビッグデータのような膨大なデータの抽出・分析に長けたBIツールの活用は、今までのマーケティングでは気付けなかった仮説や施策を打ち出すことを可能としてくれます。実際に「LTV向上につながる追跡すべき新たな KPIを発見した」、「最適な店舗などのレイアウト・現場スタッフの配置によって、売上改善を果たした」という事例も報告されています。

大量消費時代が終わり、一人ひとりの顧客に向き合い、多種多様な価値観を尊重した商品(製品)・サービスの提供は、今後も増えると予想されます。そのため、BIツールによるLTVの改善は不確実性の高い将来への対策にもつながります。

おすすめのBIツール【5選】

現在、大手システム会社をはじめ、多くのIT企業からBI製品やBIソリューション・BIサービスが提供され、自社の目的や業種内容に応じたBI導入が可能となっています。

本章では、おすすめのBIツールをご紹介いたします。BIツールのサービス提供会社によっては、資料請求も可能です。導入を検討したいと考えるBIツールがあれば、資料請求や問い合わせの活用がおすすめです。

1.Google Data Studio

検索エンジン大手のグローバル企業である米Google.incが提供するBIツール「Google Data Studio」。

無料で使え、Googleアナリティクスやスプレッドシート、MySQL、AdWordsをなどの外部サービスと活用し、好きなテンプレートを使って、データを可視化できます。ひとつの画面上で、多次元的にデータ(指標となる各KPI)を俯瞰してみることができるのも利用者から高い支持を得ています。

無料であるβ版でもBIツールとしての機能が充実しているため、経営資源や資本金が少ない中小企業やスタートアップ企業におすすめしたい、代表的なBIツールです。

【参考】Google Data Studio: Easily Build Custom Reports and Dashboards

2.Microsoft Power BI

WordやExcelなど企業に必要不可欠な業務用ソフトウェアを提供する、米Microsoft社が提供する「Microsoft Power BI」はアドホック分析(市場調査やビッグデータ処理)に優れた対話型データ視覚化 BI ツールです。

無料で開始することができ、生成した分析結果を、パソコンやスマートフォン、タブレットなどのさまざまなデバイスを利用して、組織全体に情報共有ができます。Salesforce、Google アナリティクス、Dynamicsなどの外部サービス向けのダッシュボード機能も備わっており、既存のデータベースの活用にも優れています。自然言語で検索をかけると、その結果を返してくれるため、マーケティングの知識や経験がない方でも簡単に分析作業が行えます。Excelのワークシートやクラウド サービス、その他ストリーミング データ、オンプレミス データベースといったデータベースの形式に関わらず、繋ぎ込みが可能なところも魅力的です。

さらに分析の過程で、ビジネスチャンスとなり得る商機をリアルタイム通知で知らせてくれます。

【参考】Power BI Desktop - Microsoft

3.MotionBoard Cloud

ウイングアーク1st株式会社が提供するBIツール「MOTION BOARD」。クラウドサービスとパッケージの2種類で提供されており、月額30,000円から利用できます(2018月8月現在)。リアルタイムアラートやデータの可視化に必要な豊富なダッシュボード機能も備わっているので、本格的なデータ分析を始めたい企業におすすめです。

MOTIONBOARDはインメモリ技術を採用しているため、大量のデータでも高速で分析を行える一方、独自のサーバ構築技術を活かした、維持費のコスト削減にも努めています。また、地図機能を兼ね備えており、営業対象となる複数の訪問先を効率的に回るルートの表示や、到達時間なども予測してくれるため、営業支援ツールとしても最適です。その他、モバイルデバイスでの閲覧や全社共有のレポート機能、チャートへのコメント機能など社内コミュニケーションを促す機能も豊富に備わっています。

【参考】BIダッシュボード MotionBoard|ウイングアーク1st

4.MicroStrategy 10

マイクロストラテジー・ジャパン株式会社が提供するBIツール「MicroStrategy 10」はBIツール業界の中でも最先端のデータソースとシステムに対応しており、導入企業が自ら構築する必要がないドライバを多数備えています。

また、組織内の生産性拡大を目的とした個人への権限移譲機能、組織内共有を加速化する優れたダッシュボード機能、レポーティング機能も備えており、高度な分析とビッグデータの活用を迅速に行えます。また、導入する企業の要望に応じた自由なカスタマイズが可能であり、業務内容や業界の特性に合ったBIツールの構築が実現できます。

【参考】マイクロストラテジー・ジャパン株式会社

5.BizSpread

NTTテクノクロス株式会社が提供する「BizSpread」は、クラウドを活用したBIツールで、煩雑なデータ集計やレポート作成業務を簡素化し、業務効率化を促してくれます。蓄積した社内データ(売上データや商品データなど)をCSVで投入し、データ関連の設定を入力するだけで、グラフ・レポートの作成が可能となります。視覚的なユーザービリティにより、組み合わせたいデータを瞬時に操作できるため、高度な専門性や知識がなくても容易に分析作業が行えます。

現在までさまざまな業界の企業に導入されている、汎用性の高いBIツールとして人気です。

【参考】NTTテクノクロス 集計・分析ツール BizSpread(ビズスプレッド)

まとめ

  • ビッグデータをはじめ、取り扱うべきデータが増える中、企業の分析作業の負担はどんどん増しています。
  • 現在の日本社会は深刻な人手不足に陥っており、蓄積された膨大な社内データを手作業で集計・分析することが難しくなっています。また、多種多様な価値観が広がっており、さまざまな視点から情報活用の可能性を分析しなければいけません。
  • 変化の激しいグローバル経済に、柔軟に対応する上でも経営意思決定のスピード化は欠かせません。BIツールは、従来のソフトウェアやツールで難しかった大規模な分析や分析結果の可視化を可能にし、企業価値の向上や全体最適の効果をもたらしてくれます。

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