年商を7倍以上に伸ばした経営者が語る、黒字倒産を回避できた2つの要因

BizHint 編集部 2022年11月7日(月)掲載

「『売れすぎて困る』なんて都市伝説、困ってみたいとすら思っていました」と語るのは、株式会社リゲッタの代表取締役、高本泰朗さん。靴の下請け業を営む家業に戻って2年後、突然の「下請け切り」。そこからメーカーに転向を果たすものの、「売れ過ぎた」ことで黒字なのに会社は倒産の危機に…。その状況下、高本さんは事業承継を決意。その後、見事危機を乗り越え、現在年商は7倍以上に成長しています。3年間の「黒字倒産危機」から学んだ教訓。そして、社長のプライベートや決算報告書・役員報酬など多くの情報を社員に開示する「ガラス張り経営」と、自律型組織への変貌について、詳しくお聞きしました。

株式会社リゲッタ
代表取締役　高本泰朗（たかもとやすお）さん

1975年大阪市生野区生まれ。高校を卒業後、東京の専門学校で靴作りを学ぶ。その後、神戸市長田区の靴デザイン事務所などで3年間修行。1998年、23歳で家業に戻る。2005年オリジナルブランド「Re:getA（リゲッタ）」を発表。翌年には会社を法人化し、2011年に事業承継。2019年、社名を株式会社リゲッタに変更。

翌月から仕事がない…突然の下請け切り。憔悴する父に伝えた、ある決断

高本泰朗さん（以下、高本）： 当社は、1968年に父が「タカモトゴム工業所」として設立。大手靴メーカーの下請けとして、履き物製造業を営んでいました。といっても、家族3～4人・年商2億円前後で経営している下町の町工場でした。現在は、株式会社リゲッタと社名を変更し、「Re:getA（リゲッタ）」「RegettaCanoe（リゲッタカヌー）」などオリジナルシューズの企画・製造・卸売・販売などを行っています。社員数は100名。おかげさまでリゲッタシリーズは累計販売数約900万足を突破し、2021年度の売り上げは14.9億円となっています。

僕は、靴の名産地と言われる神戸市長田区での3年間の修行を経て、1998年・23歳で当時下請け業を営んでいた家業に入社しました。しかし2000年の年末、取引先のメーカーから呼び出され、突然発注を打ち切ると通告されてしまったんです。猶予期間はゼロ。翌1月からは仕事が無くなってしまいました…。