働き方改革が残業削減号令に終わる落とし穴【PwCコンサルティング　岸井隆一郎さん】

働き方改革が働き方改悪へ？

ある日の打ち合わせ、上司より突然「うちも働き方改革をしないとな」と言われたら、あなたはどうしますか？

働き方改革、この言葉は既に社会に深く浸透し、いつ自身がその中心に立つかはわかりません。特に人事はその中心に立つことが多く、既に試行錯誤している人事もいれば、会社の旗振りに先だってさまざまな情報収集を開始している人事も多いはずです。

これまで数多くの企業で働き方というテーマのもと、さまざまな施策が実行されてきています。しかし、残念なことによく耳にするのは「働き方改革によって、逆に現場の生産性が下がり、疲弊している」という声です。ここでいう現場とは、営業を始め、働き方改革の対象となる組織すべてを指しています。

さまざまな施策を施したものの、現場の状況に変化はおきていない。一方で施策のKPIに残業時間が設定されているので、残業だけは削減しなければならない。結果的に、現場のマネージャーは決まって夕方になると「今日は早く帰れよー」と残業削減の号令をかける。

企業と従業員双方にとって、 生産性の高い時間を生み出すための施策のはずが、「労働環境は改善されないまま残業時間だけを削減する」という働き方の「改悪」に なり、本末転倒と言わざるを得ない状況になっていないでしょうか。

悩みを持つ企業に詳しく話を聞いてみると、いくつかの共通点が見えてきました。もし、働き方の改革に取り組むことになった際にはぜひ参考にしてみてください。

働き方改革が残業削減号令となる落とし穴

働き方改革が現場を疲弊させる原因（落とし穴）は大きく3つあります。