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2018年8月11日(土)更新

オンライン面接

オンライン面接は採用担当者と候補者が、テレビ電話での面接や自己PR動画の提出を通じて選考を行うアメリカで始められた採用手法です。求職者の来社が不要なため、採用活動にかかる交通費・宿泊費の負担が減り、遠隔地からの応募も可能です。スマホやパソコンを利用し、採用側・応募側両方にメリットがあると話題のオンライン面接を紹介します。

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オンライン面接とは?

オンライン面接とは採用手法の一つで、応募者が企業に直接出向くのではなく、自宅のパソコンからウェブカメラを通じて採用担当者と面談したり、自分で撮影した動画を専用サイトに投稿したりするなど、場所や時間に拘束されることなく、企業への応募ができるしくみです。日本では2010年ごろから導入され始め、徐々に浸透しつつあります。

増加するオンライン面接

従来の就職活動では、リクルーターが学生のもとに出向いて企業を知ってもらうことから始まります。その後、応募の段階から学生が企業に出向き、集団面接、個別面接など採用ステップで複数回にわたり移動が必要になります。面接を通して企業は、履歴書やエントリーシートからでは分からない採用候補者の個性や態度、仕事に対する考え方などを審査しますので、面接は採用のためには絶対に必要な手順の一つです。

しかし、遠隔地からの応募者にとっては面接のための来社には時間的・金銭的な負担を強いてしまいます。また、有能で企業が必要とする人物であっても、面接の負担を考えて躊躇する学生がいれば、企業としては採用のチャンスを逃すことになります。現在は、「Skype」や「Googleハングアウト」などビデオ通話のアプリがそろっていることもあり、応募者・採用企業双方にメリットがあるオンライン面接を取り入れる企業が増えました。

オンライン面接のニーズが高まる要因

オンライン面接を取り入れる企業が増えてきている要因について説明していきます。

就職希望者と求人倍率の増加と、大企業への就職希望者増加

民間企業への就職希望者は例年40万人以上です。平成27年度には民間企業就職希望者42.2万人のうち、従業員5000人以上の大企業を希望する学生が、8.3万人と前年より1.4万人増加しています。就職環境の改善を受けて、大企業志向の学生が増えました。希望者が増えた企業側は面接も含め採用業務も増えますので、効率的に面接を行う手段が必要になります。

出典:リクルートワークス研究所

採用活動の短縮

出典:リクルート就職みらい研究所「就職白書2016」

2016年卒から学生の活動や学業を重視することを目的に、新卒採用の時期を繰り下げる「採用選考に関する指針」が、日本経済団体連合会(経団連)によって発表されました。これにより約2か月採用選考活動が後ろ倒しになり、採用選考の期間が短くなります。

採用活動期間が短縮されたことにより、企業、就活生の実際の活動時期も変化しました。 以下のグラフは企業が行う採用活動プロセスごとの開始時期を表したものです。

出典:リクルート就職みらい研究所「就職白書2016」

“採用情報の提供は2015年3月に開始した企業が最も多く、74.7%を占めた。対面での自社説明会・セミナーも同様に3月に開始した企業が最も多く、47.7%。次に4月開始が27.0%と続き、3〜5月に開始した企業が84.3%を占めた。”

出典:リクルート就職みらい研究所「就職白書2016」

3月~4月に開始された募集によって4月にすでに面談を開始します。さらに内定式の10月に合わせるように7~8月にも面談による選考が多く行われています。

そしてこちらは、学生の就職活動プロセスごとの開始時期のグラフです。

出典:リクルート就職みらい研究所「就職白書2016」

学生は3月に面接開始し5月までに集中し、内定者の割合が増えるにつれて採用試験の一環である面接を行う学生の割合が減少します。 学生及び企業は3月から5月までの間が最も面接を行っているということになります。学生はその間、複数の事業所に出向く負担があり、面接スケジュールの調整がつかない場合は、入社試験の受験をあきらめる可能性が出てきます。

オンライン面接は、このような企業と学生両方のニーズに合致した新しい採用ツールとして導入する企業が増えていることが予想されます。

オンライン面接実施の環境が整った(スマートホン・インターネットの普及)

スマートフォンの普及がオンライン面接を導入の大きな要因の一つです。総務省が発表した平成27年度情報推進白書による、平成26年度のスマートフォンの普及状況を見ますと、20代では94.5%がスマートフォンを保有しています。就職活動にも必須のアイテムと言えるスマホで録画、アップロードが可能なオンライン面接に対して、周辺環境が整い、日々使っている機器を利用した面接方法は就活生の心理的なハードルも下がっています。

さらに企業の方も近年はテレビ会議なども導入しており、テレビ電話を使った面談も受け入れられるようになってきました。

オンライン面接が有用な職種

オンライン面接はアメリカの企業が取り入れ始めた採用方法です。従来は転職希望者・中途採用者のように来社が難しい人材やSOHOのように自宅での業務がメインになる人材の採用から始まりました。

オンライン面接ですべての業種、職種が効率的に採用を行えるわけではありません。 オンライン面接に向いている職種、逆に不向きな職種・職業をご紹介します。

顧客対応があまりない職業

一般的にオンライン面接に向いているのは、通常の業務において外部とのコミュニケーションが少ない職種です。例えば、SEやプログラマー、研究開発業務などです。顧客本人のコミュニケーション能力よりも、専門的な知識を有し、業務に対する目標に着実に向かっていく職業においては、自己アピール動画や制作物を直接提出してもらうオンライン面接で必要な人事的な情報を得られます。

人材が不足している職種

人材不足の業種では、大量採用が必要です。一人一人の面接に時間を割くよりも、その人物が一定の基準、能力を有しているかどうかを判断することが必要になります。オンライン面接では多くの人材を、動画を通じて効率的に面接が行えるため、効率的でスピード感のある採用につながります。 介護などは現在深刻な人材不足に陥っています。オンライン面接を活用し応募者を募り積極採用で人材確保をしていくのがおすすめです。

オンライン面接が有用でない職種は?

オンライン面接では採用の基準に達するかどうか十分に情報収集ができない職種もあります。それが「コミュニケーション力が必要な職種」です。

オンライン面接に向かない職種の代表例が、営業職です。営業では、企業の商品に対する専門性を正しく伝える能力、商談相手の中で起こる会話の中では臨機応変さ、機知が必要です。これらを総称してコミュニケーション能力と呼びますが、一方的に自分の持っている情報を伝えるオンライン面接では、相手方から発せられる情報をとらえる能力と応対する能力であるコミュニケーション能力を判断することが難しいのです。

オンライン面接のメリット

オンライン面接には、企業側就活生両方に多くのメリットがあります。最も大きなメリットは移動コストの軽減です。移動が伴わないためより広くの地域から人材が集まり、海外からの外国人応募者のニーズにこたえることも可能になります。

地方の学生の採用機会が増える

オンライン面接では、事業所への来社不要です。採用業務初期の段階では、企業のアピールにもなり、より多くの母集団の形成にも役立ちます。 また、自治体によっては新規で採用を行った場合、Uターン・Iターン就業支援助成金が受けられます。主に過疎化、人口減少が進んでいる自治体で実施されており、U・Iターンによって就職、転居する人本人に引っ越し費用や住宅の家賃補助を行います。地方に事業所を置く企業には、オンライン面接の導入で都市部から地方出身者である人材を呼び寄せる機会が増えます。

時間・コストの削減

地方学生は応募企業の面接のために、飛行機で移動することも少なくありません。 経済的に厳しい学生は、深夜バス・カプセルホテルやネットカフェを利用するなど厳しい状況を強いられます。複数の企業の採用を検討する学生は、面接スケジュールが重なり移動が不可能な場合、応募をあきらめざるを得ません。 実際に事業所に出向かなくても面接が可能になれば、転職活動を行う中途採用者の募集も含めて、応募段階で機会損失を生むこともありません。

沢山の学生・候補者との面接が可能

応募者がインターネット環境にありパソコンや、スマホがあれば面接の実施が可能です。多くの大学では学内でインターネットや無線LANを整備し、学生がネットワークを使える環境を整えています。オンライン面接では、電話などで二者のスケジュールを調整し、事前に打ち合わせをした予約時間にそれぞれの通信機器をセッティングして面接を開始できます。ビデオチャットを使い面談し、さらに面談の様子を録画しておけば、面接実施後にビデオを複数の面接官の目で候補者チェックと評価を行うこともできます。

面接官のスキル向上

オンライン面接では、より多くの学生と接触することが期待できます。また、直接面談するタイプの面接と違い、情報量が若干減ってしまいますので、面接官はより慎重に質問を選ぶなどの工夫が必要です。これらの経験を積むことで、面接官のスキルの向上につながります。

【関連】面接官の心得や質問の内容、やり方のポイントを総まとめ / BizHint HR

オンライン面接のデメリット

オンライン面接にはデメリットもあります。対策を取ることにより、オンライン面接のデメリットを減らしていくようにします。

判断材料の希薄さ

画像越しになりますので、やはり実際に会うよりも得られる情報が少なくなります。しかし、画像を通したことによって、就活生の視線の動きがより鮮明にわかる、通常の面談よりもリラックスしている状態での油断を見られるなど、オンライン面談ならではの判断材料があることを理解して行います。

ネットワークトラブル

面接中にネットワークが途切れてしまったり、回線の異常が起きてしまったりすることがあります。ネットワーク状況の悪い場所では、結果的に無駄な時間を取られる可能性があります。

情報漏洩の可能性

応募者のモラルによっては画像流出などのリスクが生じます。面接官は自身の態度や、質問事項などに細心の注意を払います。

オンライン面接を取り入れている企業

2016年ごろから、オンライン面接を導入する企業が増えてきています。ここでは実際に導入した企業を紹介していきます。自社でシステムを運用している企業や、オンライン面接システムサービスを導入して利用している企業もあります。採用プラットフォームとしてのオンライン面接サービスには、「BioGraph」「インタビューメーカー」「NPO法人オンライン面接普及推進協会」などがあります。

株式会社サイバーエージェント(エンジニア採用)

サイバーエージェントはこれまで、企業説明会への参加とその際に行われるグループワークを一次選考としていましが、2017年卒のエンジニアの採用では一次試験としてオンライン実技試験を実施、一次試験通過後も希望者にはオンライン面接の選択を可能としました。応募者は選考過程において最終面接の1度の来社のみで選考を受けることができるようになりました。

オンラインの試験では、試験時間内に指定された仕様を満たす実装を行うというものです。コンピュータのスキルや、基本的なプログラミングスキル、仕様の読解能力を確認する内容です。試験後には、過去の研究レポートや制作物などの任意提出もあり、本試験の結果だけではなくそれまでの経験も含めて総合的に選考を行います。

参考:株式会社サイバーエージェント

ウェブリオ株式会社 (正社員)

「weblio辞書」で有名な翻訳や辞書をインターネット上で展開しているウェブリオ株式会社では、正社員の採用にskypeによる面接を導入しています。履歴書もファイルで送付し、一次面接を通過した場合にのみエンジニア志望では「プログラミング課題」を、そのほかの職種の方は必要に応じて「在宅課題(レポート提出)」が課せられます。

参考:ウェブリオ株式会社

ソフトバンク株式会社(ソフトバンク クルー(販売職))

ソフトバンクの販売職は書類選考後の面接にWEB面接を行います。Skypeによる面接か、FaceTimeを利用できますので、スマホしか持っていない応募者でも、対応機種であればビデオチャットを利用したオンライン面接が可能です。こちらの採用プロセスでは、応募書類の提出も含めすべてオンラインで行われています。

参考:ソフトバンク株式会社

ケアエンタープライズ株式会社(全職)

近畿圏を中心に福祉・医療を中心とした事業を行うケアエンタープライズ株式会社では、SkypeやBioGraphのアプリを利用したオンライン面接を行っています。応募者はまず、応募フォームに名前、メールアドレス、メッセージを入力します。その後、採用者から手続きに関するEメールが届き、内容に記載された手順と面接日時に待機、面談を行います。

参考:ケアエンタープライズ株式会社

ケアエンタープライズで利用されているオンライン面接サービス「BioGraph」では遠隔地からの応募者の面談がだけではなく面談予約もオンラインで代行してくれます。応募者も募集企業も無料で利用できるサービスになっています。Skypeでは、パソコンとWebカメラが必要ですが、BioGraphでは応募者はスマートフォンからでも利用できます。そのため、パソコンを所有していない応募者でも可能で、より広く人材確保ができます。

参考:BioGraph(運営会社:株式会社マージナル)

アイリスオーヤマ株式会社(営業・事務系の職種全般)

アイリスオーヤマ株式会社では営業・事務系の職種全般の採用予定者のうち100名に「遠隔地コース」の採用枠を設けています。「遠隔地コース」でエントリーシート提出、Webテストを実施後の一次面接もWeb上で行います。応募条件は、選考実施地域(宮城・東京・大阪・福岡)まで片道2時間以上かかる場合が対象で、選考のための移動時間、交通費・宿泊費の負担を軽減する目的で導入されました。 二次選考は選考開催地で対面の面接選考が課せられます。

参考:アイリスオーヤマ株式会社

セルフ面接という新しい面接のカタチ

オンライン面接では、候補者と面接担当者のスケジュール調整が必要ですが、応募者の自己PR動画や、あらかじめ用意された質問に対して答える映像を自分で撮影したものを提出するセルフ面接を導入している企業もあります。

ソニーミュージックのムービー面接

ソニーミュージックグループでは、グループ会社に採用予定の就活生のエントリー方法として、従来のエントリーシートを提出する方法とは別に「エントリームービー」を提出する方法を選べます。エンターテイメント全般を業務に行っているグループですので、採用動画も非常にクオリティーが高くなっています。

エントリームービーでの応募を希望する学生は、採用動画内の”バーチャル面接”に回答するスタイルの動画を作成します。エントリーシートでは伝わりにくい熱意を自己アピールできます。動画での自己PRが苦手な方は、従来型のエントリーシートを選べますが、ムービーでは、PR動画全体を構成する力、効率的にアピールする力などを採用担当者に伝えることができます。

参考:ソニーミュージックグループ

ファーストリテイリングのデジタル面接

ファーストリテイリングが展開するファストファッションブランド「ユニクロ」は、2016年から東京都内の3店舗(渋谷道玄坂店・ビックロ新宿東口店・池袋東武店)でアルバイトやパート採用面接に動画を用いた面接を導入しています。

店舗勤務の希望者は応募サイトのシートでエントリーをする際に、デジタル面接による面接実施の希望を選択できます。エントリー終了後、店舗からのメール案内を元に、志望動機など複数の質問に答える動画を採用候補者が自ら撮影し、専用サイトに保存します。採用担当である店長はその動画を閲覧して選考の資料にします。デジタル面接に合格すると、採用予定者が実際の店舗を見学し、入店するかどうかを決定します。デジタル面接によって、面接の日時調整などを省き、面接時間を短縮するのが目的です。

デジタル面接導入のきっかけは、2016年4月に起きた熊本地震です。ファーストリテイリングでは、九州地方の学生が都心の選考会場に足を運ぶ負担を軽減するため、新卒採用の初期の段階で動画を活用した「デジタル面接」を本格的に導入します。このデジタル面接が、当初対象とした九州在住の学生だけでなく、他社も応募している学生で面接日程の調整が難しいという全国の学生にも好評であったことから「アルバイトやパート採用でも動画面接の試験導入を開始しました。

参考:「ユニクロ」バイト面接に動画活用 都内3店舗で試験的導入 / Fashionsnap.com

セルフ(ムービー)面接のメリット

セルフ面接には、さまざまなメリットがあります。

面接官の質問能力に依存しない

面接官は人事スキルにたけた人ばかりとは限りません。一次面接や説明会で人事担当者が候補者全員に面接することができない企業も多くあります。その際には、入社希望の学生の先輩にあたる社員が行う場合もあります。相互面接で本人の個性を引き出せない面接官や、人の好みが偏重する面接よりも同一条件下で行われたセルフ面接の画像を採用業務経験豊富な人事担当者が閲覧し選考する方が、結果的には良い人材を確保できます。

履歴書の上位互換になりうる

セルフ面接は、面接官の動画が流れ、学生が質問に対する答えを自己撮影する形の面接です。面接官が実際に目の前にいない分、本人に「やる気」「熱意」が十分になければ、動画では本人の個性や印象は伝わりにくくなります。そのため、動画には自己アピールがどれだけきちんとできているかが浮かび上がってきます。従来のエントリーシートや職務経歴書だけでは画一的で、判断が難しかった「熱意」の部分や、個性的なバイタリティーを持った人材の発掘が可能で、アピール力判断する良い材料になります。

また、英語や外国語のコミュニケーション能力を判断するのにも有効です。履歴書で英語の資格が記載されていても、実際の英会話、コミュニケーション力が伴っていない場合もあります。セルフ面接では、外国語で自己アピールの課題の試験を行うこともできます。 このようにセルフ面接では、履歴書を補完する資料として使えます。

オンライン面接よりも時間調整がしやすい

オンライン面接では、採用側と応募側の二者のスケジュール調整が必要です。オンライン面接用にシステムを開発、無料で提供するサービスも出てきており、セルフ面接では、応募者の都合の良い時間に面接を実施することが可能になります。複数の企業側の担当者のスケジュール調整が不要になりますので、一時期に集中する企業側の人事担当者の負担をオンライン面接よりも減らすことができます。

まとめ

  • 「オンライン面接」には応募学生側には移動に伴う交通費や宿泊費の負担減、企業側には来社受け入れが不要になるというメリットがある。
  • オンライン面接のデメリットとしては、実際の面談よりも得られる情報が少なくなることや、情報漏洩などのリスクがあることが挙げられる。
  • オンライン面接は、顧客対応の少ないSE、エンジニアなど専門職の採用に有効。また、人材が不足している業種ではオンライン面接によって応募のすそ野が広がり、人材が確保できる可能性がある。
  • オンライン面接はソフトバンク株式会社や、株式会社サイバーエージェント、ソニーミュージックグループなどの有名企業も取り入れている。
  • セルフ面接は面接官の質問動画に学生が答える様子を録画する形で進行する。応募者は同一条件下で面接を行い、面接官による質問スキルに左右されない。また、面接時間も応募者の都合で決められるので、採用企業の人事採用者とのスケジュール調整も不要。

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