連載:第14回 経営・SaaSイベントレポート2023
“最強組織”をつくる5つの極意。社長はなぜマネジメントをすべきでないのか?
経営者が抱えがちなのが「優秀な社員が辞めてしまう」「目標を達成できない言い訳をする社員が多い」「社内のマネジメントで忙しい」といった、組織運営に関するお悩みです。しかし、いつまでもそういった悩みを抱え続けていては、社長が本当にやるべき仕事に専念できず、会社の持続的な成長は望めません。本記事では、社長が現場マネジメントをしなくとも成果が上げられるようになる仕組み、さらに「この会社で働き続けたい」と高いモチベーションを持った社員が集まる「最強組織」の作り方について解説します。
2002年株式会社NTTドコモ入社後、2006年ジェイコムホールディングス株式会社(現ライク株式会社)入社。主要子会社のジェイコム株式会社(現ライクスタッフィング株式会社)で取締役営業副本部長等を歴任。2013年「識学」を知り独立し、識学講師として数々の企業の業績向上に貢献する。識学をより早く社会に広めるために、2015年株式会社識学を設立。2019年マザーズ上場。
社長がすべき仕事はマネジメントではない
会社が高い成長を続けていくためには、社長が “社長にしかできない仕事” を行う必要があります。
たくさんの経営者に話を聞くと、「社員のマネジメントに自分の時間の5〜8割を使っている」という方は珍しくありません。しかし、社内のマネジメントだけでそんなに多忙では、本当に社長がすべきことはできません。
では、「社長にしかできない仕事」「社長がすべき仕事」とは何なのでしょうか。
それは、 経営理念の実現に向け、会社・社長自身・従業員を成長させること です。そして、そのための仕組みを作ることです。
当社では、社長の責務とは 「市場からの有益性を確保するために動き続け、意思決定をすること」 と定義しています。つまり社長の仕事とは、“会社として”社会に有益性を提供すること。
社会への有益性をより多く発揮するためには、社長は「社内」ではなく「社外」に目を向け、ビジネスを通し、どうやって社会に貢献していくのかを考える時間を作っていかなければならないのです。社長がいつまでも日々のマネジメントに忙殺されていては、このような役割を果たすことができません。
社長がすべき仕事に専念するためには、社長が細かく現場を見なくても成果が上がる状態が必須です。つまり、 自動的に高い成果をあげる仕組みを構築し、滞りなく組織運営がなされている 必要があります。今日はこの仕組みを作る5つのポイントをお伝えします。
全社員に対し、「組織の一員である」認識を持ってもらう
1つ目のポイントは、とてもシンプルです。しかし、多くの社長ができていない・意識していないことでもあるかもしれません。
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