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連載:第3回 経営・SaaSイベントレポート2023

“人が辞めない組織”をつくるマネジメント4つの極意。上司はなぜ「当たり前」をルール化すべきなのか?

BizHint 編集部 2023年5月11日(木)掲載
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近年、「社員の離職」に課題を抱えている企業は非常に多いです。しかし「福利厚生を充実させる」「仲間意識を醸成するためのイベントを行う」「ありがとうを言い合う文化をつくる」など、一見、離職防止の効果がありそうな施策の数々。本当に根本的な解決策になっているのでしょうか?会社においては、個人と組織それぞれがお互いにメリットを感じているからこそ、従業員はその会社で働き続けますし、会社は雇用関係を継続します。ではこのメリットとは何なのか?本記事では、経営層や管理職、マネージャーが取り組むべき離職防止の4つの視点について解説します。

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岩澤 雅裕さん
岩澤 雅裕さん
株式会社識学 シニアコンサルタント

2000年に一橋大学経済学部を卒業後、金融機関法人にて融資業務などに従事。その後、中堅中小企業向けコンサルティング会社の役員として、従資金調達や資金繰り支援、事業計画策定支援などに携わる。2018年1月から識学にてコンサルタント業務に従事。これまで61社200名程のトレーニングを行う。

社員はなぜ辞めるのか?離職発生の要因とは

会社という「組織」と従業員である「個人」は、どちらが偉い・偉くないであったり、上下関係があるわけではありません。 両者は、互いにメリットがあるからこの関係性を続けているというのが大前提 です。

個人から見れば、組織に所属することで得られる有益な“何か”があるからこそ、その組織で働き続けるわけですし、組織から見れば、会社にとってメリットがあるからこそ、従業員として働き続けてもらうわけです。

では、個人にとって組織に属していることのメリットとはどんなものがあるでしょうか。例えば、業務量に対して満足のいく「給与」、人間関係が良好といった「仲間」、生活スタイルに合った働き方を選べるといった「福利厚生」など、様々なものがあります。

しかし、 個人にとって組織が有益でなくなれば辞めていきます。これが離職発生の原因です。 一方で組織においても、その従業員が会社にいてもらうことの有益性を感じられる状態でなければ、極端な話ですが退職してもらう流れになっていきます。

つまり、「組織にとって有益な個人」「個人にとって有益な組織」という両者のバランスが取れている関係性が理想です。組織としては、従業員の離職を防ぎつつ、会社にもメリットがある状況を創り出すために、 バランスが取れている関係性をいかに維持していくかが重要 となります。

では、個人と組織の関係性において、互いに合致する有益性、バランスを維持すべきポイントとはなんなのでしょうか。

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