コロナ禍におけるITツールに関するトレンド調査。業務のオンライン化が進むも「DXに近いツール」の検討はこれから

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、各カテゴリー月間PV数比率

コロナ禍におけるITツールに関するトレンド

初の緊急事態宣言が発令された2020年4月にWeb会議のニーズが一気に伸び、その1か月後の5月にウェビナーのニーズが高まりました。テレワークを迫られた多くの企業が各所とのコミュニケーションにオンライン化を施しました。

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、各カテゴリー月間PV数比率（Web会議・ウェビナーを抜いたグラフ）

Web会議ツールの導入で日々のテレワーク環境が整った後、バックオフィス部門のテレワーク対応に向けて、電子契約や会計ソフトなどのオンライン化ニーズが高まりました。

直近のトレンドである業務の「オンライン化」

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、「PDF編集」カテゴリー月間PV数比率

2020～2021年にかけ、PDF編集ツールのニーズが向上。紙やFAXで行っていた書類のやりとりがオンライン化したことで、PDF編集のニーズが高まったことが想像されます。

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、「CMS」カテゴリー月間PV数比率

また、顧客との接点がオンラインに集約されていく中で、企業ホームページやそのコンテンツの拡大など強化が図られ、CMSツールの見直し・導入が進んだことが想像されます。

変化の見られない、DX領域に近いツール群

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、「MA（マーケティングオートメーション）」カテゴリー月間PV数比率

一方、MA（マーケティングオートメーション）は2020～2021年にかけて情報収集ニーズに大きな変化はありません。

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、「BIツール」カテゴリー月間PV数比率

直近は業務のオンライン化が進み、非IT部門の現場でもIT化が積極的に動き出す

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、「ローコード開発」カテゴリー月間PV数比率

2020年1月の月間PV数を1.0とした場合の、「名刺管理」カテゴリー月間PV数比率

調査結果

2020年4月の緊急事態宣言を契機に業務のオンライン化が急速に進んだものの、DXへの盛り上がりはまだ読み取れない状況です。

• コロナ禍において、「Web会議」「ウェビナー」などコミュニケーション領域のオンライン化が急速に進行
• 一歩遅れて「電子契約」や「会計」といったバックオフィス領域のオンライン化が続く
• 一時のコロナ禍ニーズが落ち着いた後も業務のオンライン化はトレンド。「PDF編集」やWebサイト強化のための「CMS」などは多くの企業が検討を続けている
• 一方で、「MA」や「BIツール」などデータを蓄積した上で初めて利用が実現するDX領域に近いツールはアクセスに変化がない
• 直近は「ローコード開発」や「名刺管理」のアクセスが伸びており、非IT部門の現場でもIT化が積極的に動き始めている

2020年に各業務のオンライン化が進み、現場部門のITレベルが底上げされたことから、現場部門で業務アプリを開発できるローコード開発ツールや、名刺管理ツールへの注目が徐々に高まったことが想像されます。

2020年はコロナを機に業務のオンライン化に取り組み始めた企業が多いことがデータからも明らかに読み取れました。会議や商談など対面でのコミュニケーションをオンラインに置き換える取り組みが進み、その後契約・会計などのオンライン化が進みました。また、PDF編集やCMSなどの一般的なITツールも急激に伸びたことからも、日本のITレベルが外的な要因によりようやく上がってきたと見て取れます。

一方、DXに近いツールは話題の割に検討層の拡大傾向は見られず、MA（マーケティングオートメーション）、BI（ビジネスインテリジェンス）など導入するだけでは終わらない「DXに近いツール」は話題性の割に検討が進んでいないことも分かります。

ただ、現場のITレベルが底上げされたことから、 ローコード開発や名刺管理ツールの導入ニーズはじわじわと上昇、現場でのITツール導入も進み、DXの下地は確実に出来上がりつつあると考えられます。2022年以降に各領域で徐々にDX化が進んでいくことを期待しています。

調査概要

対象期間：2020年1月1日～2021年10月30日
対象メディア：ITreview
調査ツール：Googleアナリティクス

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000069.000033567.html