企業の動画配信、ユーザーニーズと一致しているのに今後の注力ポイントでギャップ

企業の動画配信は「ウェビナー」「YouTube」「企業サイト」の3つに大別

企業からの動画配信は、「ウェビナーでの情報配信」「YouTubeなどでの情報配信」「企業サイトでの動画配信」と、大きくは3つに分けることができるでしょう。シャノンの調査によると、これらの3つについて、2019年以前・2020年以降の変化を見ると、ウェビナーは71.1％、YouTubeチャンネルは60.8％、企業サイトは46.6％が「増えた」と回答しています。「変わらない」「減った」は遥かに少なく、ユーザーの動画視聴機会が高まっていることがわかります。

あわせて、これらの動画施策への取り組み時期を聞くと、ウェビナーは「2020年」59.8％が過半数を占め最多だった一方で、YouTubeチャンネルやWebサイト動画は、「2019年以前から」とした企業が3割超を占めていました。

企業と視聴者で見たいコンテンツは一致しているが、今後の注力ポイントにギャップ

そこで「Webサイトで視聴したい動画コンテンツ」について視聴者に聞くと、「製品の概要」79.1％、「製品の詳しい使い方」70.4％がトップ2で、「事例」40.7％がそれに続きます。あわせて企業に「Webサイト上で公開している・公開したい動画コンテンツ」を聞くと、「製品の概要」30.0％、「製品の詳しい使い方」21.2％、「事例」19.2％で、トップ3の内容は完全に一致していました。

しかし、企業が考える「今後注力したい動画チャンネル」が「ウェビナー」41.0％が最多だったのに対し、視聴者は「Webサイト」67.8％を第1にあげています。企業側と消費者側のギャップが浮き彫りになったと言えるでしょう。

実際企業側は、動画活用のデメリットについて「費用対効果がわからない」24.4％という意見を上げています。リソースや企画内容などについても意見はありますが、やはり効果測定について今一つわかっていない企業が多い印象です。

調査方法：視聴者

調査期間：2021年3月23日～26日 調査方法：ネットリサーチ 調査対象：企業でサービスや製品を導入する際、情報収集・選定に関わる20才以上の男女 調査人数：881人

調査方法：企業

調査期間：2021年5月11日～14日
調査方法：アンケートを配信し回答を依頼
調査対象：シャノンのメール配信リストに登録している企業社員
調査人数：122人

プレスリリースhttps://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000153.000002984.html