連載：第35回総合

社内コミュニケーションは変化？対面が圧倒的に支持されているがコロナ収束後も戻らない可能性

BizHint 編集部 2023年4月17日(月)掲載

コロナ禍によりテレワークが拡大したことで、社内コミュニケーションに大きな変化が訪れました。チャットサービスなどを駆使したオンラインでの接触が一般化した一方で、そうした形態に難しさを感じている企業もまだまだ多くを占めています。

自社における社内コミュニケーションの状況

対面とオンラインでは6割～7割以上が対面を支持

ProFutureの研究機関であるHR総研の調査によると、ここ数年の社内コミュニケーションの状況については、「非常に改善している＋やや改善している」が2021年調査の10%から32%まで増加していました。コロナ禍の混乱を経て、各企業で落ち着きを取り戻してきていると考えられます。

テレワーク／非テレワークの状況

テレワーク／非テレワークの状況について確認すると、テレワークのみ・テレワーク併用を合わせた企業が9割ほどで、大企業ほど多いようです。

対面とオンラインで、どちらのほうが社内コミュニケーションを取りやすいか

あらためて「対面とオンラインで、どちらのほうが社内コミュニケーションを取りやすいか」と聞くと、企業規模によって差異はありますが、「圧倒的に対面が良い」「やや対面が良い」が6割～7割以上を占めており大幅に優勢です。社内コミュニケーションにおいて「オンライン会議ツール」「メール」が広く使われるようになりましたが、実際にはオフラインの効果や魅力があるのかもしれません。

オンラインのほうが適すると思う社内コミュニケーションのシーン

「オンラインの方が適すると思う社内コミュニケーションのシーン」を聞くと、企業規模により差異はありますが「全社員参加の会合（年始挨拶など）」「社内通達の周知」の2つが特に目立ちます。“全社的な意思表明・通達”はオンラインのほうが合理的と言えます。

実施している取組みで、効果があったもの

最後に「社内コミュニケーションのため実施している取組みで、効果があったもの」を聞くと、大企業（1001人以上）では「飲み会・ランチ補助」「1on1」が、中堅企業（301～1000人）では「コミュニケーション研修」「社内チャットツール」が、中小企業（300人以下）では「コミュニケーション研修」「コーチング研修」があがりました。

オンライン・オフラインの併用には難しさもありますが、それぞれの良さを活かしながらコミュニケーション活性化を図るのが望ましいでしょう。