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連載:第4回 総合

テレワークに対する不満、最多は「オン/オフの切り替えが難しい」35.5% システムへの不満も多い

BizHint 編集部 2022年1月4日(火)掲載
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新型コロナウイルス感染症の流行により、企業での働き方は大きな転換期を迎えました。オフィスでの勤務や多人数ミーティングを主体とした働き方は、三密回避の考え方から、テレワークとオンライン会議を主体とするコミュニケーションスタイルに変化し、多くの人がそれを歓迎しています。一方、コロナ禍が落ち着きを見せ始めると、昔ながらのスタイルに戻したい、という声も大きくなってきています。

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テレワークを続けたい人が多数派だが不満点も多い

ソウルウェアは、20代~60代の会社員542名を対象に「アフターコロナにおける企業の働き方」を調査しています。それによると、「現在もテレワークを行っている」という人は全体の32.8%、「以前はテレワークしていたが今はしていない」13.0%、「テレワークしたことがない」54.2%となりました。また現在もテレワークしている人の90.1%は、今後も「テレワークを継続する、または継続予定」と回答しており、テレワークスタイルは魅力のようです。

そこでテレワーク継続の理由を聞くと、「業務に支障がなかった」59.1%が最多と、やや消極的なスタンスでしたが、「社員から好評だった」33.8%、「生産性が上がった」29.2%、「残業が減った」26.6%が続き、具体的な成果が上位に入ります。

そこで、テレワーク経験者(現在テレワークをしている+以前はテレワークしていたが今はしていないの合計)に、「テレワークに不満があるか」を聞くと、「かなり不満がある」17.6%、「やや不満がある」41.4%と、意外にも不満を持っている人が多数派です。年代別では、20代・30代など若年層ほど不満を感じていました。

コロナ下でも業績向上した企業は、勤怠管理を徹底


具体的に「テレワークの課題・問題点」を聞くと、最多は「オン/オフの切り替えが難しい」35.5%とメンタル面があがりましたが、「オンライン会議がやりづらい」28.4%、「生産性が下がった」24.1%、「社内評価制度が未整備」19.9%といったシステム面も上位になりました。なお若い世代ほどツールや通信環境、ベテラン世代ほどやりがいや孤独感を課題にあげています。

ベテラン世代は役職についている人が多く、評価制度・勤怠管理に対しても懸念しています。まず現在の勤怠管理の方法を聞くと、「タイムカード」26.5%、「クラウドツール」20.9%、に続き「パソコンの起動時刻」14.8%がトップ3に入りました。「自社開発ツール」14.4%という回答もあがっています。一方「紙・申告用紙」12.7%、「Excel記入」12.1%、「メール報告」9.6%などアナログな手法も一定数存在します。


なおコロナ下での勤務先の業績を聞くと、「業績が上がった」6.3%、「業績がやや上がった」14.0%と、2割ほどがコロナ下でも好調を見せています。さらに、業績の上がった・下がったとの回答者ごとに、「勤怠管理を徹底しているか」を見ると、業績が上がったとした人ほど、高い傾向が見られました。テレワーク時代に沿った勤怠管理をいち早く採り入れられるかどうかが、社員の不満解消さらには業績向上につながるかもしれません。

調査方法

調査期間:2021年11月10日~17日
調査方法:インターネットによるアンケート
調査対象:20代~60代の会社員
調査人数:542名

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000039533.html

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