優先順位を上げた人事施策は「コミュニケーションの強化」。【With/Afterコロナの人事施策実態調査】

BizHint 編集部 2021年3月2日(火)掲載

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、2020年11月に「With/Afterコロナの人事施策実態調査」を実施し、「2021年度に向けた人事施策の優先順位の変化」や「業務や働き方の変化が人事制度に及ぼす影響」などについてアンケートを取りました。その結果、コロナ禍で新しい働き方が求められる今、従来の制度では人事評価や業務状況の把握が難しくなってきている実態が浮き彫りとなりました。

来年度の人事施策は「職場内コミュニケーション強化」を優先

2021年度に向けて優先順位を上げた人事施策について聞いた結果、最も「優先順位を上げた」が多かったのは「職場内のコミュニケーション強化（56.4%）」でした。次に「業務状況把握・労働時間管理（47.4%）」、「人事制度の改定（45.7%）」と続いています。

コロナ禍で新たな働き方を進める中、コミュニケーションに関する課題や今までの制度では対応が困難になってくるケースが増えているのかもしれません。

実際に、「コロナ禍での業むや働き方の変化による人事制度への影響」について聞いてみると、81.3%が「日々の細かい指導が難しくなり、評価や面談を通じた育成の重要性が高まっている」と回答しました。

テレワークが推進される中で、直接会っての指導が難しくなっていると考えられます。

7割が「リモートでのマネジメント機会が増えた」と回答

ミドルマネジメント層の現状について聞いた結果、72.2%が「リモートでのマネジメントの機会が増えた」と回答しました。

また、「部下の業務の進捗把握に課題を感じている」と回答した人は75.4%、「マネジメント研修の内容について強化・変更を検討している」と回答した人は76%と、多く人が今までとは異なるマネジメントが必要だと考えている要数が伺えます。

実際「今後は求めるマネジャー像の変更が必要だと考える」と回答した人も69.5%にのぼりました。

「With/Afterコロナの教育体系における人物像・組織像の見直し」については、42.3%が「検討中」、17.0%が「これから検討予定」、8.2%が「すでに完了した」と回答しています。約7割の企業で、コロナ禍に合わせた人材育成の見直しを進めているようです。

新人研修はオンラインとオフラインを使い分ける企業が約9割

2021年入社新入社員を取り巻く環境について聞いた結果、78.7%が「新入社員研修の内容について強化・改善を検討している」と回答しました。内定者間の交流が例年以上に希薄である（73.1%）」「オンラインでの選考だったため、入社後に期待値とのギャップが例年以上に想定される（50.1%）」と回答した人も多く、例年と比べ入社前のコミュニケーションが減っていることを鑑みて、研修を強化する流れがあるのかもしれません。