半導体製造装置業界　世界No.１を目指す東京エレクトロンのグローバル人事変革

アメリカ企業との経営統合に向けた取り組みにより再認識した東京エレクトロンの強みと課題

半導体製造装置業界ではすでに国内シェアナンバー1を誇る東京エレクトロン。世界シェアもナンバー現在は第4位。十分ナンバー1を狙えるポジションですが、上位の競合企業はすべて海外のグローバル企業。経営トップからのナンバー１を目指すという方針を受け、競争に勝つために、グローバル規模での事業の更なる発展を考え、年齢や国籍に関係なく、多様なバックグラウンドのひとり一人の力を活かすような制度が会社の重点項目として取り組んでいます。

第一歩として、2017年7月に 海外や日本、子会社などでバラバラになっていた等級制度を一本化、報酬制度の見直し も行いました。2018年からは、 評価制度の基本的な考え方、データの持ち方などもグローバルに取り揃え ていくことで、グローバルでの人材マネジメント、社員の育成を実現するための変革を行っています。

同社が「会社への貢献やいい仕事をした人に、正当な報酬や機会を」とのスタンスを強く打ち出し、人事改革に乗り出す契機となったのが、2013年に発表したアメリカの半導体製造装置大手との経営統合の計画です。経営統合は米国司法省との間で見解の隔たりがあり実現しませんでしたが、文化・会社のオペレーション・価値観などが違う環境の両者で、両社が成功するため、グローバルカンパニーとしてのあるべき姿・半導体製造装置業界でのナンバー1を取るための人材戦略の在り方を真剣に議論するという経営統合に向けた取り組みの中ではさまざまなことに気づき、学んだそうです。

「経営統合で世界ナンバー１の半導体製造装置メーカーを生み出したかった。そのうえで必要なのは、 お互いの強みを活かした経営改革 です。そのスタンスを象徴する上で、当時はよく『シナジー』というキーワードを使っていました。どちらか強いほうが片方を飲み込んで強くなるのではなく、お互いの強みをさらに相乗効果で高めていきたいという想いを持ちながら、交渉を進めていました」（宮崎氏）

仕事に応じた等級制度導入で、より貢献に応じた処遇と適材適所を