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連載:第45回 総合

人事担当者の過半数が「従業員のメンタル不調」を懸念、一方で「スピリチュアル」などへの警戒も

BizHint 編集部 2021年12月3日(金)掲載
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コロナ禍で広がったテレワークに対し、多くのビジネスパーソンが好意的に捉える一方で、新入社員などの多くが不安を抱えているのも事実です。こうしたメンタル面の不調について、企業の人事部門もさまざまな対策を講じていますが、“心”や“精神”という見えにくい部分だけに、苦戦している面もあります。最新状況について早大とSENが探っています。

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従業員のメンタル不調対策、6割以上の企業がすでに実施中

早稲田大学とSEN(Mental-Fitリサーチ)が実施した「企業のメンタルヘルスケア対策」に関する実態調査によると、コロナ禍などを理由とするテレワークの導入で、「従業員のメンタルの不調が増加した」と回答した人事担当者は、「かなりそう思う」20.7%、「ややそう思う」39.0%で、計59.7%になり半数を超えていました。

そこで「かなりそう思う+ややそう思う」と回答した人事担当者に、「なんらかのメンタルヘルスケア対策を実施しているか」を聞くと、「すでに実施している」66.0%となり、最新の人事部門の課題になっていることがわかります。

具体的なメンタルヘルスケア対策では、「組織内コミュニケーションを増やす」61.0%、「ストレスレベルに関する問診・アンケート」59.4%、「産業医による面談・診療」51.3%、「勤務時間を制限する」40.6%などが上位でした。

なお6位に「マインドフルネスやヨガのオンライン研修」16.0%が入っていますが、SENでは、科学的アプローチである「マインドフルネス」(過去や未来にとらわれず、現在の状況に精神を集中させること)がまだまだ理解されていないと指摘しています。

過去や未来にとらわれない「マインドフルネス」思考がメンタルヘルスにお勧め?


「マインドフルネス」という言葉の認知を聞くと、「まったく知らない」15.9%、「言葉だけ知っている」40.0%となっています。

またマインドフルネスについて「まったく知らない+言葉だけ知っている」と回答した人事担当者は、マインドフルネスに対し、「心理療法」34.1%、「リフレッシュ」33.0%といった正しい認識をしていた一方で、「スピリチュアル」28.4%、「自己啓発」24.4%など、正しくないイメージも広がっていることがわかります。これはスピ系の非科学的アプローチに人事が抱いている、強い警戒心の表れではないかと思われます。

実際に「マインドフルネスの科学的効果や導入事例」を聞くと、「とても興味がある」30.6%、「やや興味がある」43.8%と、ポジティブ派が多数でした。

調査方法

調査期間:2021年10月22日~25日
調査方法:Webアンケート
調査対象:テレワーク実施中の企業で労務管理業務を行っている全国の人事担当
調査人数:315人

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000038471.html

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