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日経クロストレンド「トレンドマップ2021下半期」が発表、スマホ・AI・遠隔医療など既存技術にさらなる期待

BizHint 編集部 2021年10月25日(月)掲載
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日経BPの専門メディア「日経クロストレンド」が、「トレンドマップ2021下半期」を発表しました。「技術」「マーケティング」「消費」という変化が激しい分野において中長期的に注目すべきトレンド(潮流)を、外部アドバイザリーボード約50人と編集部の記者などが選定し、「将来性」と「現時点での経済インパクト」の2つのスコアでマッピングした内容です。

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2021下半期トレンドマップの高スコアキーワード(スコア4.00以上、上位3キーワード)

将来性は「トークンエコノミー」、経済インパクトでは「GNSS」

この調査では、編集部が選定した技術28キーワード、マーケティング29キーワード、消費28キーワードそれぞれについてスコアリングを行っています。

まず、今回の調査で高いスコアを示したのは、将来性では「AI(人工知能)」4.55、経済インパクトでは「スマートフォン」4.61でした。新規技術よりは、すでに支配的な既存技術が高い評価を受けているようです。


各分野でスコアを伸ばしたキーワード(2021年上半期調査との比較)

一方で前回の2021年上半期調査と比較すると、「将来性」がもっとも伸びたのは、技術分野では「トークンエコノミー」「GNSS(測位衛星システム)」「CRM(顧客関係管理)」「OMO・オムニチャンネル」「オタク消費」でした。「経済インパクト」では、「GNSS」「トークンエコノミー」「OMO・オムニチャンネル」「D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」「サブスクリプション消費」が上昇しています。

どちらの軸でも「GNSS」「トークンエコノミー」「OMO・オムニチャンネル」の3つが上がっており、今後の経済動向のカギを握るキーワードと言えそうです。特にNFT(非代替性トークン:Non-Fungible Token)のブームにより、「トークンエコノミー」に注目が集まっているようです。デジタルデータの単一性を保証し改ざんを困難にするトークンエコノミーは、デジタル美術作品の流通だけでなく、今後のマーケット拡大が期待されています。

またアフターコロナの動向として、店舗とECサイトを連携した「OMO・オムニチャンネル」の高まりを感じさせる結果とも言えるでしょう。


2021下半期トレンドマップ(技術キーワード編の例)

調査方法

調査期間:2021年8月中旬~下旬
調査方法:編集部が選定した技術28キーワード、マーケティング29キーワード、消費28キーワードそれぞれを認知する人に、そのキーワードの現時点での「経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ねてスコアリング
回答者:外部アドバイザリーボード約50人と編集部の記者など

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000041279.html

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