日経クロストレンド「トレンドマップ2021下半期」が発表、スマホ・AI・遠隔医療など既存技術にさらなる期待

BizHint 編集部 2021年10月25日(月)掲載

日経BPの専門メディア「日経クロストレンド」が、「トレンドマップ2021下半期」を発表しました。「技術」「マーケティング」「消費」という変化が激しい分野において中長期的に注目すべきトレンド（潮流）を、外部アドバイザリーボード約50人と編集部の記者などが選定し、「将来性」と「現時点での経済インパクト」の2つのスコアでマッピングした内容です。

2021下半期トレンドマップの高スコアキーワード（スコア4.00以上、上位3キーワード）

将来性は「トークンエコノミー」、経済インパクトでは「GNSS」

この調査では、編集部が選定した技術28キーワード、マーケティング29キーワード、消費28キーワードそれぞれについてスコアリングを行っています。

まず、今回の調査で高いスコアを示したのは、将来性では「AI（人工知能）」4.55、経済インパクトでは「スマートフォン」4.61でした。新規技術よりは、すでに支配的な既存技術が高い評価を受けているようです。

各分野でスコアを伸ばしたキーワード（2021年上半期調査との比較）

一方で前回の2021年上半期調査と比較すると、「将来性」がもっとも伸びたのは、技術分野では「トークンエコノミー」「GNSS（測位衛星システム）」「CRM（顧客関係管理）」「OMO・オムニチャンネル」「オタク消費」でした。「経済インパクト」では、「GNSS」「トークンエコノミー」「OMO・オムニチャンネル」「D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）」「サブスクリプション消費」が上昇しています。

どちらの軸でも「GNSS」「トークンエコノミー」「OMO・オムニチャンネル」の3つが上がっており、今後の経済動向のカギを握るキーワードと言えそうです。特にNFT（非代替性トークン：Non-Fungible Token）のブームにより、「トークンエコノミー」に注目が集まっているようです。デジタルデータの単一性を保証し改ざんを困難にするトークンエコノミーは、デジタル美術作品の流通だけでなく、今後のマーケット拡大が期待されています。

またアフターコロナの動向として、店舗とECサイトを連携した「OMO・オムニチャンネル」の高まりを感じさせる結果とも言えるでしょう。

2021下半期トレンドマップ（技術キーワード編の例）