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連載:第14回 総合

世界の経営者の7割は「レジリエンス」に自信、コロナ禍に匹敵する危機は今後もあり得る

BizHint 編集部 2021年3月5日(金)掲載
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「レジリエンス」(resilience、外部からの影響を跳ね返す力)という概念が注目を集めています。もともとは心理学・物理学の用語でしたが、近年はビジネスの組織論においても、レジリエンスが重要視されつつあります。“環境に適応する力、逆境を乗り越える力”について、経営者はどのように考えているでしょうか?

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日本の経営者は危機感を覚えつつも、レジリエンスへの自信は不足

デロイト トーマツ グループは、「2021年版 デロイト グローバル レジリエンス報告書」を発表していますが、それによると、世界の経営者の63%、日本の経営者の71%が、「コロナ禍に匹敵する危機が、近い将来に発生する」と考えていました。

今回のコロナ禍への対応においてレジリエンスを発揮し、「2020年中の出来事に、自社は迅速に順応/方向転換できた」としたのは、世界の経営者の69%でした。これは「2020年以前」の自己評価(67%)よりも増加しており、危機を乗り切った自信をうかがわせます。一方で、日本の経営者は50%で、「2020年以前」の自己評価(59%)よりも大幅に減少しています。日本の経営者は危機感を覚えつつも、レジリエンスには自信がないようです。

この報告書でデロイトは、「レジリエンスのある組織は、順応性や協働といった性質とともに長期的かつ革新的なマインドセットや文化を有している」と特徴付けています。そのためには、長期/短期の異なる時間軸での経営手腕が求められますが、このバランスについて「上手くとれている」「非常に上手くとれている」と回答したのは、世界の経営者の54%に対し、日本は44%に留まっています。

「今後10年間で企業が取り組むべきもっとも重要な社会課題」では、「医療と病気の予防」が世界の経営者で2位、日本の経営者で1位と、ともに上位になりました。そのほかでは、「サプライチェーンの課題」「資源の枯渇」が日本は世界平均を上回っています。一方で、「気候変動と環境の持続可能性」「既存制度や規範に基づく偏見と不平等」は、世界の経営者のほうが高く、関心の違いをうかがわせます。人権や平等に敏感な海外の特徴ととれますが、今後は日本でもこうした価値観が重視されるようになるでしょう。

調査方法

調査期間:2020年7月~9月
調査方法:インターネット調査
調査対象:アメリカ、アジア・太平洋、ヨーロッパ・アフリカの21カ国において大手企業経営者(CEO、社長、CFO等の上級役員クラス)、公的部門の上級職を務める人
調査人数:2,260名(日本からの回答は149名)

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000359.000000202.html
https://www2.deloitte.com/content/dam/Deloitte/jp/Documents/about-deloitte/news-releases/jp-deloitte-global-resilience-report-2021.pdf

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