49.5%の企業が中長期的に３割以上の社員に英語が必要になるとの見通し
BizHint 編集部
2021年5月19日(水)掲載
株式会社NEIジャパン（本社：兵庫県神戸市、代表取締役：Frith Maier）と株式会社インフォデザイン（本社：愛知県名古屋市、代表取締役 門脇 純）は、自社にて社員への英語学習を導入している・または導入を検討している企業の人事・教育担当者506名を対象に、企業における英語学習の状況を知るためのアンケート調査を実施しました。
49.5%の企業が３割以上の社員に英語が必要と回答
英語学習を導入しているか、導入を検討している企業に対し、「将来の事業展開や中長期的な経営計画も見据えた上で、あなたの会社で英語が必要な社員はどのくらいの割合ですか」と聞いたところ、「80％以上」「50%~80%未満」「30％～50％未満」の合計が49.5%となりました。およそ半数の企業が、30％以上の社員に英語が必要だと考えていることがわかります。
53.4%の企業が社員の英語パフォーマンスに不満
社員が実際に業務で英語を使う際、そのパフォーマンスに満足しているか聞いたところ、「とても不満」「不満」「やや不満」の合計が53.4％となり、半数以上が社員の英語パフォーマンスに不満を持っていることがわかりました。「やや不満」の36.6％が最も多く、次いで「やや満足」の28.9％が多くなっています。
社員のモチベーション維持の鍵は苦手意識の脱却と本人に深く関連した学習内容
社員の英語学習へのモチベーションを維持し、目標に達するまで継続的に学習してもらうために必要な要素を聞いたところ、「英語への苦手意識や話すことへの恐怖から脱却できること」が87.2％で1位となりました。次いで、「受講者の意向や興味関心に合わせた学習内容」が84.0％で2位、「目に見える評価とフィードバック」が82.8％で3位、「間違いをしても気にならないプライベートなレッスン」が82.6％で4位と続いています。
この結果から、社員の英語学習へのモチベーションを維持するためには、まず英語への苦手意識を無くすことが大事であり、次に受講者に合わせた学習内容で受講者の興味関心を高めること、目に見える評価やフィードバックを行い、受講者に成長を実感させることが鍵になる、ということがわかりました。
評価尺度としてTOEICや英検の利用は減少、TOEFL iBTは増加。適切な評価尺度を持たない企業が増えている
社員の英語学習の習熟度をどのようにして測っているかという質問では、それぞれの英語学習の評価尺度について、過去に採用したことがある割合と、現在採用している割合を比較しました。TOEICは過去の採用が60.9％、現在の採用が19.2％と、およそ1/3に減っていることがわかります。同じく英検も、過去の採用は33.6％、現在の採用は13.6％と半分以下に減っています。
一方で、TOEFL iBTは過去の採用が13.4％に対し、現在の採用は20.6％で7.2ポイント上昇しています。同様に、「あなたの会社で独自に設定していたテストや面接」は過去の採用が10.1％、現在の採用は15.4％と、5.3ポイント増えています。最も増えているのは、「これといった尺度をもっていない」の回答で、過去が18.6％、現在は33.4％と大幅に増えていることがわかります。
つまり、従来は英語学習の評価尺度としてTOEICや英検を採用していたものの、何らかの理由でこれらを採用しなくなり、代替の評価尺度を見つけることができていない企業が増えていることが示されています。
調査概要
調査テーマ：企業における英語学習の状況
調査実施日：2021年4月8日（木）～14日（水）
調査対象：インテージのインターネット調査モニターのうち、従業員数10人～5000人の会社に勤めている人事・教育の担当者
回答数：506件
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