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リファレンスチェック

2020年4月1日(水)更新

リファレンスチェックは中途採用の選考の際、企業と応募者のミスマッチを防ぐために前職での勤務状況や人物について問い合わせることで、外資系企業の中途採用ではよく行われます。近年ではオンラインのリファレンスチェックサービスも複数登場しており、ミスマッチや離職防止に役立てたい人事担当者を中心に関心が高まっています。

リファレンスチェックとは?

リファレンスチェック(Reference check)とは、「身元照会」「経歴照会」「推薦」の意味で使われ、中途採用の際に信用調査の一環として、企業が前職への在籍期間や実績、人物像などを第三者に照会を行うことです。

応募書類の内容と事実に違いがないか、また書類選考や採用面接だけではわからない求職者の人物像や前職での仕事ぶりを確認することで、ミスマッチや早期離職防止など採用側のリスクを軽減する目的で行われます。

リファレンスチェックの実施対象、実施先、実施者、実施タイミングは企業により様々で、企業の事情にあった方法で行われています。

  • 実施対象
    対象は幹部クラスの採用時に行うことが多いですが、一般スタッフの採用時に行う企業もあります。
  • 実施先
    リファレンス先として求職者と仕事で直接関わった人物として、前職の上司または同僚などに話を聞く場合が多いですが、仕事ぶりがわかる人物として前職の取引先の方などの場合もあり、必ずしも求職者と同じ会社の人物が対象になるとは限りません。 どこまでの関係者がリファレンス先として有効かは、企業によっても異なります。また、リファレンス先を1名とするケースは少なく、情報の正確性や信頼性に欠けがないよう2〜3名以上に対して行うことが一般的です。
  • 実施者
    実施する側は企業の採用担当者またはエージェント(人材照会会社やヘッドハンティング会社など)、外部の信用調査機関が行います。
  • 実施タイミング
    実施タイミングは決まっているわけではなく、書類選考の段階で行う企業もあります。 多くは求職者の採用がほぼ決まり、採用候補者となった段階(内々定以降の段階)で最終確認として行われます。

リファレンスチェックは、自分の周辺に外資系企業への転職者がいた場合、世間話などからからその存在を知っている人もいるかもしれませんが、一般的にはリファレンスチェックの認知度は高いとは言えません。馴染みのなさや、昨今の個人情報に関するセキュリティ意識の高まりもあり、転職先からリファレンスを求められる、あるいは元同僚からの依頼でリファレンス先(推薦人)となることに不安を感じる人も多く、中には応募企業に対し不信感を抱いてしまうケースもあります。

このような無用な誤解を避けるためにも、企業は採用予定者に対してリファレンスチェックの内容と重要性を十分説明する必要があります。

リファレンスチェックは主に2つの方法があります。1つは「求職者自身にリファレンス先の提出を求めるケース」、もう一つは「企業(人事部)自らリファレンス先を探して確認するケース」です。どちらも採用予定者の同意を得て実施します。

求職者自身にリファレンス先の提出を求めるケース

採用側が求職者に複数名のリファレンス先の提出を求め、承諾した求職者は自分の推薦者をリストアップします。リファレンス先は、先に述べたように求職者と仕事で関わっていた関係者が対象であり、求職者の人となりをよく知っていたとしても、家族や大学時代の恩師などは仕事関係者ではないため対象外となります。

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