人事担当者の過半数が「従業員のメンタル不調」を懸念、一方で「スピリチュアル」などへの警戒も

従業員のメンタル不調対策、6割以上の企業がすでに実施中

早稲田大学とSEN（Mental-Fitリサーチ）が実施した「企業のメンタルヘルスケア対策」に関する実態調査によると、コロナ禍などを理由とするテレワークの導入で、「従業員のメンタルの不調が増加した」と回答した人事担当者は、「かなりそう思う」20.7％、「ややそう思う」39.0％で、計59.7％になり半数を超えていました。

そこで「かなりそう思う＋ややそう思う」と回答した人事担当者に、「なんらかのメンタルヘルスケア対策を実施しているか」を聞くと、「すでに実施している」66.0％となり、最新の人事部門の課題になっていることがわかります。

具体的なメンタルヘルスケア対策では、「組織内コミュニケーションを増やす」61.0％、「ストレスレベルに関する問診・アンケート」59.4％、「産業医による面談・診療」51.3％、「勤務時間を制限する」40.6％などが上位でした。

なお6位に「マインドフルネスやヨガのオンライン研修」16.0％が入っていますが、SENでは、科学的アプローチである「マインドフルネス」（過去や未来にとらわれず、現在の状況に精神を集中させること）がまだまだ理解されていないと指摘しています。

過去や未来にとらわれない「マインドフルネス」思考がメンタルヘルスにお勧め？

「マインドフルネス」という言葉の認知を聞くと、「まったく知らない」15.9％、「言葉だけ知っている」40.0％となっています。

またマインドフルネスについて「まったく知らない＋言葉だけ知っている」と回答した人事担当者は、マインドフルネスに対し、「心理療法」34.1％、「リフレッシュ」33.0％といった正しい認識をしていた一方で、「スピリチュアル」28.4％、「自己啓発」24.4％など、正しくないイメージも広がっていることがわかります。これはスピ系の非科学的アプローチに人事が抱いている、強い警戒心の表れではないかと思われます。

実際に「マインドフルネスの科学的効果や導入事例」を聞くと、「とても興味がある」30.6％、「やや興味がある」43.8％と、ポジティブ派が多数でした。

調査方法

調査期間：2021年10月22日～25日
調査方法：Webアンケート
調査対象：テレワーク実施中の企業で労務管理業務を行っている全国の人事担当
調査人数：315人

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000038471.html