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社内SNS失敗事例と成功するためのポイント

BizHint 編集部 2017年2月28日(火)掲載
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社内SNSの成功事例が増えてきています。特に、コミュニケーションの問題を抱えている会社であれば積極的に導入したいところです。

しかしながら、数多くの成功事例に隠れて多くの失敗事例が存在しています。

これから社内SNSの導入を検討する場合は、失敗事例に共通するポイントをしっかりと学び、対策を立てておくことが大切です。

そこで今回は、社内SNSの失敗事例や失敗を避ける方法を解説します。

この記事でご紹介している内容を試した結果、社内SNSをうまく導入し、成果を伸ばすことができた例もあるのでぜひ参考になさってください。

社内SNSとは

社内SNSとは、会社社員だけが参加できるソーシャルネットワークサービス(SNS)です。「社内コミュニケーションの促進による離職率低下」や「迅速かつ部署横断的な情報共有」を目的に利用されています。

利用者はクラウド上でグループチャットができます。タイムライン機能やチャット機能を使ってユーザーはタイムリーに情報の共有や業務報告ができます。

社内SNSが活用され始めた当時は、FacebookのグループページやLineが使われていましたが、最近では”Chatwork”や”Talknote”など、ビジネス専用のコミュニケーションツールも登場しています。

これらのビジネスチャット用ツールは本来のSNSよりもセキュリティ機能が高く、クラウドサービスによる顧客情報の流出を防ぐことができます。

また、ファイルの送受信も行いやすいのが特徴です。

利用料金は月額400~1,000円程度。無料で利用できるプランも用意されているため、導入は簡単です。

しかしながら、導入した結果、うまくいかなかったという失敗例も少なくありません。

社内SNSのよくある失敗事例

導入事例は多い社内SNSですが、成功例は限られています。なぜ、失敗してしまうのでしょうか。今回はある企業(A社, B社)の事例を参考に失敗原因について考えていきます。

内定者同士のコミュニケーションを促したかったはずが… A社の例

A社では、内定者へのフォローアップが課題となっていました。昨年は、夏の時点で10名の内定者を確保していましたが、その内4名が12月ごろに内定を辞退。その後、急いで採用を再開しましたが、うまくいきませんでした。

その後、原因を分析した結果、内定者同士のコミュニケーションの場所がなかったことが判明。

そこで、次の年は内定を出した人を招待する社内SNSを導入しました。内定者同士で「この人達と仕事がしたい!」と、思ってもらえるように、”働き方”や”どうゆう社会人になりたいか”を共有できる仕組み作りも念入りに行いました。

また、会社側の普段の姿を知ってもらえるように仕事風景や飲み会の写真なども積極的に投稿するようにしていました。しかしながら、肝心の内定者のSNS参加率が低く、参加している人同士でもコミュニケーションが見られない状態となりました。最終的には会社側からの事務連絡が流れる場となってしまいました。

情報共有の場所を作ろうとしたはずが…B例の例

お客様と接する機会の多いサービス業をチェーン店型で営むB社では、細かいクレームや無駄なオペレーションが現場で問題となっていました。

しかしながら、A店舗が頭を抱えている問題の中には、B店舗のノウハウで解決できるものもありましたが、シェアする場所がありませんでした。

そこに問題意識を持った若手社員の主導で社内SNSの導入が試みられました。

目的はスタッフがお客様の意見や気が付いたことなど、業務改善につながりそうなことならどのような情報でもすぐにシェアできる場所を作ることでした。

理解がある役員のサポートもあり全店舗で導入が行われた結果、参加者は順調に増えました。

その結果、現場スタッフを中心に情報がシェアされるようになりました。最初のうちは、うまくいっているように見えましたが、次第に社内SNSでの投稿が減少。最終的には、投稿内容に雑談が混じるようになり、自然消滅する形で終わってしまいました。

社内SNSで失敗しがちな2つのステップ

明確な目的がありながらも失敗してしまったA社、役員がサポートしていたにも関わらず失敗してしまったB社。これらの失敗はなぜ 起きてしまったのでしょうか。

社内SNS導入を失敗させないためのポイント

社内SNS導入に失敗する場合、導入前の準備不足が原因です。そこでここでは、社内SNSをうまく活用できない例に共通する3つのポイントをご紹介します。

目的とゴールの設定

ツールを導入するときに考えなければならないのは「ツールありき」になっていないかです。

例えばA社の例では、「内定者同士で仲良くなり離職率を下げること」が目的です。

の場合は、会社が用意した社内SNSよりも、人事が入っていないLineグループのほうが良い可能性があります。

このような失敗の原因として最も多いのは、目的やゴールが曖昧に設定されていることです。

ツールや仕組みを導入する場合、「どのような課題を解決したいのか」を明確にする必要があります。

社内SNSを導入する場合、単に「コミュニケーションを増やしたい」では成功しません。

「コミュニケーションとは何を指しているのか」、「コミュニケーションがとれていないことでどのような問題が生じているのか」を明らかにすることで社内SNSを導入して解決したいことを具体的にする必要があります。

さらに、離職率低下やクレーム減少など、計量可能な目的であれば、数的ゴールも設定しておきましょう。

役割と使い方の設定

B社の例では、投稿しやすいように「どんな情報でもシェアしよう」としていました。

その結果、気になることがあっても、「これシェアしていいのかな?」と思ってシェアしません。

また、投稿内容を決めておかなかったことによって、関係のない雑談が混じってしまいました。

そのため社内SNSを導入する際は、「誰が(Who)、いつ(When)、何を(What)、どのように(How)」共有するのか定めておくことが大切です。

仕組みづくり

FacebookなどのSNSは、ほとんどの人が使い慣れています。そのため、特別な工夫が必要ではないと考えてしまいがちです。

しかしながら、新しいツールを導入し定着させるためには、フォローアップと工夫が必要です。

最初のうちは部下の発言を注意深く聞き、「それ、いいね。みんなにも知ってもらっといたほうがいいから、シェアしといてよ」と促したり、「投稿数」や「気づきのレベル」ごとに簡単な賞与をもうけるイベントを作るのもよいでしょう。

まとめ

社内SNSは目的にそった形で導入できれば、大きな効果を発揮します。失敗しないためのポイントを押さえて、導入検討を進めていきましょう。

  • 社内SNSは横断的なコミュニケーションを可能にするツール。
  • 導入するときはツールありきではなく、「目的・役割・使い方」を定めるのが大切
  • 投稿を増やすための仕組み作りが活性化を促すポイント

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