新型コロナウイルスの影響による、リモート業務の実態＆意識に関する調査結果／BizHint＆Future of Work共同大調査（2020年4月実施）

■調査対象
・BizHintメディア会員（700名）
・Future of Work主催カンファレンス参加者（230名）

■調査期間
2020年4月14日～4月20日

■調査のテーマ
・在宅勤務の導入状況について
・ITサービスの導入＆検討状況について
・オンラインセミナーについて
・オンライン商談について

以下、本調査レポートの内容を、一部抜粋して紹介いたします。

レポート全体を御覧になりたい方は、こちらよりダウンロードしてください。

【無料ダウンロード】 BizHint大調査『新型コロナウイルスによるリモート業務の実態や意識』（2020年4月実施）アンケート回答データ

従業員規模の大きい企業ほど、新型コロナウイルス感染症の影響で「原則在宅勤務」の対応を取っている傾向。

大半の企業で在宅勤務が推奨されていますが、「実際に実施できているかどうか」に関しては、従業員規模によって傾向が異なるようです。

• 従業員数の多い企業ほど、多くの社員が在宅勤務を実施できている。
• 1-10名の小規模企業では、もともと在宅勤務が可能であった企業も一定数。

■従業員規模別の在宅勤務の実施状況

2020年4月時点で、もっとも導入率の高いITサービスは「勤怠管理」。今後の導入がもっとも検討されているのは「電子契約」。

今回の調査では、「導入済みのサービス」と、「これから導入検討したいサービス」について、各領域ごとに聞きました。 ※本調査レポートでは、業種や従業員規模別にデータをまとめています。

• もっとも導入が進んでいるサービスは「勤怠管理」。
• 「電子契約」は、現時点での導入率は低いが、今後の導入検討はもっとも高い。

■「導入済みのサービス」と「今後導入したいサービス」