離職率を5％まで下げた画期的「育成法」。社員の離職を止めたリーダーが15年貫いたこと

離職率50％超から5％へ。職人の離職を止めた「ある育成法」

――左官業界では、職人の人手不足や高齢化が叫ばれ、6割以上が60代後半とも言われます。そんななか貴社は10〜30代が約4割と若手の活躍が目覚ましく、離職率も最少時には5％まで下がったとか。しかし、かつては離職率が高い時期もあったそうですね。

原田 宗亮さん（以下、原田）：はい。私が入社した2000年当時は経営も危機的状況で、離職率は50％を超えていました。

当時はとにかく「仕事ありき」で、営業もそこそこに発注が来れば仕事をする、無ければ休むという状態でした。また、経営もどんぶり勘定で、原価計算などせず相手の言い値で仕事をしていました。なので、年間の利益が100万円しか出なかったことも……。さらには、バブル期の設備投資により借金が6億円ほどありました。当時は売上高も年間6億円ほどだったので、とても返せる額ではありませんでしたね……。

人もどんどん辞めていきました。当時は社員数23名ほどでしたが、5名採用して3ヶ月後に残ったのは1人だった、ということも。

――なぜ、そんなに人が辞めていたのでしょうか？

原田：左官の現場は「3K（キツイ・汚い・危険）」とも言われ、自ら「左官職人になりたい」という人ばかりではありませんでした。工業高校の先生が卒業直前の5〜6名の生徒を連れて来て、そのまま採用することもありました。ただ、仕事は休みも不定期で朝も早い。重い材料を運んだり、外での作業も多いので「思っていた仕事と違う」と退職していく人も多かったんです。

数年後にホームページを作ると「左官の仕事を覚えたい」「左官として働いてみたい」という積極的な姿勢を持っている人から応募が来るようになりました。ただ、せっかく意欲を持って入ってくれたのに、当時は「人を育成する」という考え方が乏しく、「見て覚えろ」の世界で。いきなり現場に放り出されてどうやって仕事を覚えれば良いのか分からない。そして、できなければ怒られる。真面目な人ほど現場で先輩職人に聞きづらく、職人の輪にも入れずに辞めてしまう…ということが続きました。

左官業の商品は「職人の技術力」です。でも、人を育成する体制が整っていないことで意欲を持った人が退職してしまうことに、大きな課題を感じるようになりました。

そんなとき、ある画期的な「育成法」に出会います。この方法を導入したことにより「見て覚えろ」の考え方から脱却することができただけでなく、職人を効率良く育成できるようになりました。そして結果的に、離職率を5％まで下げることに繋がったのです。

――その育成法とは、どのようなものだったのでしょう？