コロナで学生や保護者の意識も変化、高校生では約4割が「オンライン授業の継続」を希望

BizHint 編集部 2020年9月14日(月)掲載

今回のコロナ禍で「学校」の現場も、通学・授業・行事・クラブ活動など、幅広いシーンで影響を受けています。特に高校生においては、“人生一回きりの夏のイベント”が中止や延期となり、社会人以上にショックを受けています。当事者である学生、父兄、一般の人は、どのような感情を抱いているのでしょうか？

コロナ禍で「学校行事」が大きく変化、2020年は9割近い学校で「夏休み短縮」

インテージリサーチでは、全国の16～79歳の男女1万人以上を対象に、学校行事の変化、通学・オンラインそれぞれの授業形式に対する意識などを調査。その結果、思った以上に影響が出ていることが判明しました。

まず、小・中・高の子どもを持つ親に「行事の変化」について聞くと、「夏休みが短くなった」が89.7％と突出していました。文部科学省が教育委員会に尋ねた調査では、「夏休みなどの長期休業を短縮する予定がある」という回答は、小中学校を所掌する教育委員会で約95％、高校を所掌する教育委員会で約93％に上っており、多くの学校が夏休みを短縮したと思われます。

それ以外には「遠足や運動会の中止」が35％前後、「修学旅行などの延期・中止」22％前後と、学生時代を象徴するイベントが延期・中止になっており、本人さらには保護者に大きな影響を与えていると考えられます。

こうした学校行事を巡る変化について、「緊急事態宣言の継続による学校行事への影響」を聞くと、5月21日時点で宣言が継続されていた区域（北海道、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）とそれ以外で比較すると、「修学旅行等の宿泊を伴う学校行事が中止になった」では、継続区域で22.9％、それ以外では12.4％と10ポイント以上の差がありました。その他でも「入学式（入園式）が延期になった」「土曜授業の回数が増えた」「文化祭が中止になった」「コロナを機にオンライン授業が導入された」といった項目で差が目立つなど、「緊急事態宣言」とその継続の有無が、学校行事にも大きな影を落としていました。

高学年ほど「授業形式の選択」を求める傾向、高校生では約4割がオンライン授業を希望

コロナ禍後に希望する授業形式を、小学校（低学年・中学年・高学年）、中学校、高等学校の各年代の保護者、およびそれ以外の一般人に聞くと、小学生では「通学形式のみの授業を行ったほうが良い」が4割を超えたが、中学生・高校生は、オンライン事業の併用や選択制を望む声が増えます。

子どもを持っていない人も回答に含んでいますが、“子どもに合わせて選択の余地を柔軟に残すべき”という意識が反映されていると考えられます。

さらに、当事者である16～18歳学生および保護者に、「コロナ禍後に希望する高等学校の授業形式」を聞くと、“休校中にインターネット上の動画や教材で学習した学生や保護者”では、「通学・オンラインを併用した授業形式が良い」が37.4％、「子どもの特性に合わせて、通学・オンラインといった授業形式を選択できるようにしたほうがよい」29.1％となりました。この他の形式でも、体験者は同様の意向を示しています。

実際には、オンラインと通学の授業形式を併用することは、教員側の負担が2倍（あるいはそれ以上）となる事態が考えられるため、かなり難しいと思われます。一方で、オンライン授業への要望がここまで強くなると、コロナ禍の状態にかかわらず、今後劇的な変化が発生すると考えられるでしょう。