業務ツールが転職理由にも。63%が「業務ツールの利用状況が転職検討の理由になる」と回答

業務ツールの利用状況が転職検討の理由になる

「特定の業務ツールが導入されているかどうか」や、その「使い方への不満」が、一般的に転職を検討する理由になると思うかどうかを尋ねた結果、「なり得ると思う」「少しはなり得ると思う」を合わせた回答率は63.6%でした。

また、現職の業務ツールの使い方に不満があるかについて尋ねた結果、「不満がある」「不満が少しある」と回答した割合は76.0%に及びました。

「あなたが転職を検討する際、職場に導入されている業務ツールの状況*は意思決定に影響しますか？」という質問については、「大きく影響する」「少し影響する」を合わせた回答率は75.6%との結果になりました。

6割以上の回答者が「転職を検討する理由になり得る」と考えているという結果と同様に、採用候補者が転職先を決定する上で、業務ツールの状況は無視できない程度に影響すると考えられます。

*「業務ツールの状況」の注釈には、「業務ツールの導入有無や、チームがツールを使いこなせているかどうか」と記載。

情報共有系ツールが必要と考えている人は9割以上

ひと口に業務ツールと言ってもさまざまなものがあります。「どんなツールが不可欠か」と質問した結果、「情報共有系ツール」を選択した回答者は92%となりました。職種に関わらず、ほとんどの回答者が情報共有系のツールが必要であると考えているっと言えるでしょう。

なお、その他のツールについては、回答者の職種の割合と相関が見られました。

*チェックボックス形式（複数選択可）で回答を収集した。選択肢は、『情報共有系ツール(プロジェクト管理、ビジネスチャット、Web会議、オンラインストレージなど)』、『セールス系ツール(名刺管理、CRM、オンライン商談、カスタマーサポートなど)』、『マーケティング系ツール(マーケティングオートメーション、CMS、SEOツール、ヒートマップ、SNS運用など)』、『ERP系ツール(経費精算、請求書作成、採用管理、労務管理など)』、『データ分析系ツール(ビジネスインテリジェンス、ビジネスアナリティクスなど)』、『ITインフラ系ツール(IaaS、データ連携、リモートアクセスなど)』、『システム運用系ツール(RPA、モバイルデバイス管理、IT資産管理など)』、『セキュリティ系ツール(電子署名、ネットワークセキュリティなど)』、『開発系ツール(Webデータベース、ノンプログラミング開発など)』、『特にない』、『その他』の11項目。

情報共有ツールの活用が勤務先の選択に影響か

本調査からは、「勤務先の選択」と「業務ツールの活用」には関連があることが伺えます。また、「情報共有系のコミュニケーションツール」は、職種を問わず必要と考えている人が多いことがわかりました。

業務ツールの選定や導入は、人材流出や採用の面でも影響があり、企業にとって重要な課題と言えるでしょう。

調査概要

• 実施期間　2019年12月2日～12月13日
• 有効回答数 250件

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000151.000025423.html