連載：第76回総合　2020年1月～3月

日経クロストレンド「トレンドマップ2020冬」を発表

BizHint 編集部 2020年3月30日(月)掲載

株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長：吉田直人）は2020年3月23日、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2020冬」を発表しました。本調査は18年夏、19年冬、19年夏に続く4回目となります。技術、マーケティング、消費の3分野は変化が激しく、様々なバズワードが飛び交います。この中から、中長期的に注目すべきトレンド（潮流）の見極めを目的とし、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家にアンケートを実施し、その知見を集約しました。分析結果は、「現時点での経済インパクト」と「将来性」の2つのスコアでマッピングしています。

各分野でスコアを伸ばしたキーワード

前回の19年夏調査と比較し、将来性スコアが最も伸びたのが、技術は「AR／VR／MR」、マーケティングは「D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）」、消費は「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」です。また、経済インパクトでは、技術は「スマートフォン」、マーケティングは「DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）」、消費は「ジェンダーフリー」が、スコアを伸ばしました。（上図）

技術分野、経済インパクトは「スマートフォン」、将来性は「AI（人工知能）」がそれぞれ１位を獲得

経済インパクトの1位は「スマートフォン」、スコアは5点満点中の4.75となりました。これは、18年夏、19年冬、19年夏の調査でも同じ結果です。一方、将来性の1位は「AI（人工知能）」で、スコアは4.64。引き続き重要キーワードとしての認識が強く、経済インパクトも3.86と高く評価されています。また、AIに続いたのが、「自動運転」で、将来性スコアは4.54。そして、モノのインターネット「IoT」（4.39）と、新たな通信規格「5G（第5世代移動通信システム）」（4.39）が、上位に挙がっています。

また、技術分野では、今回の調査から「都市OS」「遠隔医療」「DX（デジタルトランスフォーメーション）」「バーチャル・ヒューマン・エージェント」という4つのキーワードを追加しました。このうち、将来性スコアで上位につけたのは、「都市OS」（4.29）、「遠隔医療」（4.29）、「DX」（4.19）の3つです。

都市OSとは、交通や医療、エネルギー、流通、観光など、様々なデータを分野横断的に収集・整理したデータ連携基盤のことで、デジタル化された都市、スマートシティを形づくる重要なベース技術となります。世界最大のデジタル技術見本市「CES 2020」で、トヨタ自動車が発表した未来都市構想「Woven City（ウーブン・シティ）」が象徴するように、未来のまちづくりに対する関心が高まっています。

マーケティング分野、経済インパクトと将来性において「EC」が共に１位を獲得

マーケティングの経済インパクト、将来性スコアの1位は、いずれも「EC（ネット通販）」となりました。一方、前回の19年夏調査から大きく将来性スコアを伸ばしたのが、「D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）」（4.07）です。

D2Cとは、顧客に直接商品を販売するモデルのこと。従来のSPA（製造小売り）との違いは、多くのD2Cブランドがオンライン発である点です。米国ではユニコーン企業（評価額10億ドル以上の未上場企業）が相次いで生まれており、日本でも丸井グループがD2Cの支援に特化した子会社を設置し、D2Cを丸井が目指す次世代店舗の戦略の要に据えるなど、期待感が高まっています。

また、マーケティング分野では今回の調査から「SDGs（持続可能な開発目標）」「ファンベース」「アドベリフィケーション」「信用スコア」という4つのキーワードを追加しました。このうち、「SDGs」は将来性スコア4.17で2位につけており、関心の高さを物語っています。

消費分野、経済インパクトは「コト（体験）消費」、将来性は「MaaS」が１位

消費分野の経済インパクト1位は「コト（体験）消費」でスコアは3.71でした。2位の「キャッシュレス決済」（3.66）は、将来性スコアでも2位（4.40）につけました。「100億円キャンペーン」などで注目を集めたPayPayを筆頭に積極的なマーケティング投資が行われているうえ、19年10月の消費税率引き上げに伴う「キャッシュレス・消費者還元事業」を受けて利用者が急増していることが要因でしょう。

また、将来性スコアの1位は「MaaS」で4.53でした。MaaSとは、あらゆる交通サービスを統合し、1つのスマートフォンアプリを通じてルート検索、予約、決済機能にアクセスできるようにするサービスのこと。日本ではトヨタ自動車の「my route（マイルート）」や小田急電鉄の「EMot（エモット）」など、各地でサービス展開がスタートしています。

その中で生まれている新潮流が、MaaSと異業種の連携モデルです。MaaSアプリに飲食店のサブスクリプションサービスを取り入れたり、マンション住民向けにオンデマンドの乗り合いバスを提供したりと、他産業を巻き込んだ取り組みが進んでいます。