【海外人事ニュース】米調査、上司の離職で生産性低下／人工知能が人事の仕事を奪う⁉

BizHint 編集部 2017年3月14日(火)掲載

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今週の海外人事ニュースをお届けします。

米調査、上司が離職すると部下の生産性は低下する

米大手人材紹介会社のロバートハーフ社が「上司の離職と、社員の生産性は相関関係にある」と調査を公表した。

同調査は、米国で企業に勤めている18歳以上の成人1000人以上を対象に実施。同時に大都市20地域以上の2200人以上の最高財務責任者(CFO)に電話をかけて、インタビュー調査も実施した。

社員の約59%とCFOの70%が、「管理職に空席があると、組織の効率化や生産性に『非常に』または『何らか』の影響がある」と回答。経営陣に何らかの変化があると、社員は動揺を感じる傾向にある。

上司が不在であると、モラルやモチベーションの低下を引き起こし、組織全体の生産性も低下する要因となっていることが分かった。

新たな上司が就任すると、「人間関係や仕事を続けていけるか」等の不安や仕事量が増加する懸念が増える。その結果、さらに生産性が低下する要素となることが調査では示唆されている。

人材紹介サービスを行っている米ロバートハーフ社の専務取締役ポール・マクドナルド氏は、「社員の不安を和らげるには、ほかの経営陣が社員と頻繁に心開いてコミュニケーションを取ることが大切である」とコメントする。

そして、「管理職でも役員や部長以上の人物が離職した場合、組織内のモチベーションが低下しないように即座に替わりとなる人物の確保して、経営陣は人事変更をスムーズに進めるべき」と指摘している。

上司が離職する際に、従業員の生産性を低下させない取り組みが今後、人事には求められるだろう。