VR研修の認知度は56.9%。コロナ禍収束後も75.5%がハイブリット型の研修方針
BizHint 編集部
2021年10月20日(水)掲載
株式会社スペースリー（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：森田博和）は、日本イーラーニングコソーシアム（所在地：東京都中央区、会長：加藤 憲治）、日経BPラーニングイノベーション2021事務局と共同で、「企業内研修およびHR業務のICT化・DX推進に関する実態調査～人的資本経営と自律的キャリア形成の時代に向けて～」を実施しました。本調査ではコロナ禍で大きな変化の中、HR業務のICT化・DX推進に向けた取り組みの対応が急速に進み、また、技術活用への興味も高まっている様子が明らかになりました。一方で、DX人材不足などの課題があり、人的資本経営やDX推進の本質的な目的を満たすような運用実態にまでは追いついていないという状況も見受けられました。
90％以上がコロナ禍での研修方法に変化あり
コロナ禍によって、2020年３月以降の研修の実施方法に変化があったかどうか聞いてみると、90.2%が「変化あり」と回答しました。集合研修とオンライン研修・学習とのハイブリッドが進み、75.5%がコロナ収束後もハイブリッド型を推進する方針であるとわかりました。
VR研修に「興味あり」「導入検討中」「導入済み」が合わせて56.9%
VR研修に関する認知度、導入状況について聞いたところ、45.1%と半数近くがVR研修に「興味がある」と回答しました。「導入済み」「導入検討中」を含め合わせると56.9%がVR研修に期待感を示していることがわかります。
65%が人材不足などDX推進に明確な課題あり
社内研修におけるICT化、DX推進に伴う運用要員について聞いてみると、64.7％が不足していると回答しました。また、課題と感じることを聞いてみたところ、約半数が「人材確保」、と「お金」が課題であると挙げており、明確な課題があることが明らかとなりました。
HR関連ツール導入状況1位は「リモートワーク推進ツール」で48.0%
人事・組織改革、DX化のためのツールとサービスについての導入もしくは導入検討中のツールについて聞いてみると、「リモートワーク推進ツール」(48.0%)、「タレントマネジメントツール」(43.1%)、「one on oneツール」(34.3%)がトップ３という結果になりました。リモートワーク推進といった環境変化への対応、また、同時に個別の従業員への対応の重要性が増していることが見受けられます。
調査概要
調査内容：企業内研修及びHR業務のICT化・DX推進に関する実態調査
サンプル数：98
対象：一般事業者（回答者の3/4以上が人事総務等のコーポレート部門）
実施期間：2021年7月14日〜8月12日
実施方法：日本イーラーニングコンソーシアム会員、日経BPラーニングイノベーション参加者、スペースリーのメーリングリストへの調査アンケート配信の回答
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