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日本企業におけるサステナビリティ・SDGsの現状、従業員3千人以上の企業は7割超が取り組み中

BizHint 編集部 2021年5月24日(月)掲載
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ここ最近、テレビのバラエティ番組でも採り上げられるほどに、“2030年までに人類が達成すべき17の目標”である「SDGs」(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)が注目されるようになってきました。SDGsは、個々人の行動だけではなく、企業のCSR(社会的責任)やサステナビリティ(事業の継続性)と密接に関係しています。

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「サステナビリティ(SDGs)」の認知は、「DX」「カーボンニュートラル」を上回っていた

ビジネスブレイン太田昭和(BBS)が発表した調査レポート「日本企業におけるサステナビリティ・SDGsの現状~取り組みが開始された日本のサステナビリティ経営~」(回答者数:18,202名)によると、「サステナビリティ(またはSDGs)」「デジタルトランスフォーメーション(DX)」「カーボンニュートラル」という3つのキーワードについて、「説明できるほど理解している」とした人は全体の10%前後に留まっています。

一方、「どのようなものかよく知っており、人に説明できる」「どのようなものかなんとなく知っているが、人に説明できるほどではない」「言葉を聞いたことがある程度」と回答した人まで含めた認知度は、「サステナビリティ(またはSDGs)」60.5%が、「デジタルトランスフォーメーション(DX)」44.2%、「カーボンニュートラル」50.4%を上回っていました。

また、サステナビリティ(SDGs)に対する取り組みについて、企業の規模別で見ると、従業員数が多いほど取り組んでいました。従業員3千人以上の企業は7割超が取り組み中です。また「実施中・検討中」と「未検討」の比率は、従業員数30~39名前後を境に、入れ替わっていました。

ただし、すでに取り組みを進めている会社でも、基本方針や実施計画作成まで進んでいるのは約20%で、まだまだ検討段階の企業が多いのが実状です。サステナビリティ(SDGs)を巡る取り組みは、今後も加速していくことは間違いありませんが、自社がどの分野にコミットしどこまで注力していくかは、企業や業種により大きく異なると思われます。

調査方法

調査期間:2021年3月26日~29日
調査方法:インターネット調査
調査対象:正社員、役員、経営者
調査人数:18,202名

プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000031218.html
https://www.bbs.co.jp/corporate/publication/whitepaper/

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