部長が現場の「理解者」になってはいけない理由。自律型組織をつくるリーダーの責務

部長の責務は「部下一人ひとりが自ら考え、活躍できる」構造を作ること

――自ら一生懸命動いているのに、組織は停滞したまま…。そう悩む部長の方は多いと思います。

「部長と課長の役割の違い」を明確にしている企業は決して多いとは言えず、そのため部長になっても課長時代と同じ感覚で働いてしまう人が後を絶ちません。結果、その部長が率いる組織は停滞してしまうのです。

さらに言えば、昨今のビジネス環境の変化によって「部長に求められる力」もまた、以前とは大きく変わっています。かつてのように変化が緩やかで正解が見えやすかった時代においては、部長には 「正解をしっかり見極め、そこに辿りつくため部下に明確な指示を出し、動かす力」 が求められました。一方の部下には、その指示に対する「忠実な実行力」が必要でした。この強固な関係性があれば、勝てたのです。

しかし現在は、顧客ニーズも市場環境も多様化し、正解を見つける難易度が飛躍的に高まりました。ビジネスのスピードも格段に上がり、部長の判断や指示を待っていては、それだけで手遅れになり、競争に後れを取ってしまいます。

いわゆる「トップがしっかり正解を見極める」「部下がその指示を受けて動く」という旧来の組織では、勝つチャンスそのものを逃してしまうのです。

こうしたビジネス環境で勝ち抜いていくためには、現場の社員一人ひとりが状況に合わせて自ら考え動ける「自律自走型組織」が不可欠です。そして、そのために部長に求められるのは 「部下が主体的に動いて活躍できる構造を作る」こと。 決して、自ら正解を見つけ、部下に細かな指示を出すことではありません。

しかし、部下に「主体的に動け」と丸投げしても、各自がバラバラの方向に走り出し、おおよそ組織は迷走します。そうならないためには部下に「ブレない判断基準」を示さなければなりません。

ここにこそ 「課長ではなく、部長であるからこそ果たせる役割」 の核心があります。

――「課長ではなく、部長であるからこそ果たせる役割」とは何なのでしょうか。