“正しさ”だけで人は動かない。社員の意識を変えた「たった一つの法則」

「売上さえ上げていれば何でもいい」という数字至上主義が蔓延し、自己流が横行してトラブルが頻発。人も定着せずにどんどん辞めていく――。かつて、大希企画株式会社が陥っていた状況です。同社の宮川大輝社長は危機感を抱き、「正しい仕組み」の導入に乗り出します。しかし古参社員の反発と離職を招き、改革は失敗…。「正しさだけで人は動かない」と痛感した宮川さんは、社員の本音と向き合う中で「ある法則」に気づきます。その法則を実行した結果、社員の意識が劇的に変化。主体的な行動が溢れるようになり、離職率は半減。売上・利益も右肩上がりに成長しています。人を動かす「たった一つの法則」とは何か、詳しく伺いました。

「数字至上主義」からの脱却。“社員が自ら動き出す”組織づくりの秘訣

――貴社は組織改革に取り組んだ結果、社員の意識・行動が劇的に変化したそうですね。

宮川大輝さん（以下、宮川）： 予想以上の効果があり、私自身も驚いています。社員一人ひとりが見違えるほど主体的に行動するようになり、離職率は32％から11％と約3分の1に。長年横ばいだった社員数も倍増しました。人が定着して成長し、次の新しい人を教育するといった好循環が生まれています。

当社は先代の父が1988年に立ち上げた会社で、主にリフォーム事業と不動産事業を展開しています。私は2024年11月に代表取締役に就任しましたが、事業承継の準備と並行して、組織改革に取り組んできました。しかし、道のりは決して平坦ではなく、一時は“正しさ”を一方的に押し付けて大きな失敗をしたこともあります…。

――改革前の組織はどのような状況だったのでしょうか。

宮川： 一言で言えば「数字至上主義」です。中長期的な経営計画はなく、会社が目指す指標は保守的な売上・利益の金額のみ。組織内は「最低限の売上さえ上げればいい」という意識が蔓延していました。

特に気になったのは、長年働いてくれていた社員の仕事の進め方です。当時は、工程の順序や発注の正確さを軽視している風潮があり、自分本位で無茶な進め方をしたことによる現場でのトラブルや顧客からのクレームが定期的に発生していました。言い方を恐れずに言えば、顧客の満足度や取引先との関係性をないがしろにしていた部分があったと思います。ただ、それでも売上は上がっていたので、まかり通ってしまっていた。

さらに深刻だったのは人材が定着しなかったことです。他社で経験のある人が入社すると、当社のやり方を見て「なんだこれは」と違和感を抱く。しかし、そういった社員が売上を上げ、評価されている。「正しい仕事をしても評価されない」「この会社にいても成長できない」と絶望して辞めてしまい、残った社員の負担が大きくなる…そんな悪循環に陥っていたのです。

この状況を打開するにはどうすればいいか…。試行錯誤しながら考え続け、社員の声を聞く中で、ある一つの法則に気づきました。一見すると当たり前かもしれませんが、形骸化している企業も少なくないでしょう。この法則を徹底的に実践する仕組みを構築したことで、社員の意識が大きく変わり、会社が成長する足がかりになったと感じています。

――その法則とは？