連載:第41回 医療・医薬・健康
製薬企業におけるデジタルヘルス事例、272件の傾向をあらためて分析 「治療・服薬支援」領域が最多
コロナ禍以降、医療DXが加速し、電子カルテ情報の標準化、診療報酬改定DX、PHR(パーソナルヘルスレコード)の整備・普及が拡がっています。シード・プランニングでは、デジタルヘルスに取り組む内資系・外資製薬企業の実態を2021年11月~2024年9月にかけて調査し傾向を分析しています。
「Web/アプリ」の開発が主に、RWDや人工知能の利活用も進む
この調査ではデジタルへルス事例272件を、「創薬・研究」「臨床開発・試験」「治療・服薬支援」「予防・健康」「業務効率化・人材育成」「製造DX」「疾患啓発・情報提供」「その他」の8領域に分類し、傾向を分析。その結果領域別では、「治療・服薬支援(診断支援や副作用マネジメントなど含む)」30.5%(83件)で最多で、「予防・健康」25.7%(70件)がそれに続きました。リアルワールドデータ(RWD)の利活用事例も製薬企業各社で増えつつあり、医薬品の開発や臨床試験の効率化が進んでいることが背景にあると考えられます。
それぞれの取り組みについて、内資系企業と外資系企業の割合をみると、内資系企業は「予防・健康」や「治療・服薬支援」への取り組みが3割前後で多く、自治体との連携協定や、認知症予防・感染症予防など、幅広い傾向が見られました。
「Web/アプリ」「ウェアラブル」「デバイス・AR/VR」「人工知能」「その他」の技術別で見ると、デジタルへルスで主に使われる技術は「Web/アプリ」61.9%(167件)が圧倒的多数で、「その他」30.4%、「人工知能」27.0%が続きます。「人工知能」を活用した取り組みでは、複数疾患や新たな治療標的の探索事例が見られたほか、生成AIの活用やオートメーションラボ、スマート工場などもあがっています。
調査方法
調査期間:2021年11月~2024年9月
調査方法:ヒアリング調査(RWD事業者)、アンケート調査(製薬企業)、公開情報・文献調査、既存情報整理
調査対象:国内大手製薬企業(11社)、内資系製薬企業(9社)、外資系製薬企業(日本法人)(11社)、RWD利活用を支援する主な事業者(8社)
プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000068.000109717.html
https://www.seedplanning.co.jp/news/5865/
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